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処方箋医薬品注)
避妊
経口避妊剤使用開始1年間の飲み忘れを含めた一般的使用における失敗率は9%との報告がある。
1周期目は1日1錠を毎日一定の時刻に淡青色錠から開始し、指定された順番に従い、28日間連続経口投与する。2周期目は、1周期服用開始29日目より1周期目と同様に淡青色錠から1日1錠を28日間連続投与し、3周期目以降は2周期目と同様に投与する。
経口避妊剤を初めて服用させる場合、月経が始まった次の日曜日から(月経が日曜日に始まった場合は、その日から)服用を開始させる。この場合は、飲み始めの最初の1週間は他の避妊法を併用させること。
前に服用していた薬剤をすべて服用し、7日間の休薬期間中の日曜日から服用を開始させる。服用開始が遅れた場合、妊娠の可能性がある。
前に服用していた薬剤のプラセボ錠服用期間中の日曜日から服用を開始させる。服用開始が遅れた場合、妊娠の可能性がある。
本剤服用者に対しても、このような症状があらわれた場合は、直ちに服用を中止し、救急医療機関を受診するよう説明すること。
一般に心筋梗塞等の心血管系の障害が発生しやすくなる年代であるため、これを助長するおそれがある。,,
子宮筋腫の発育を促進するおそれがある。
乳癌が再発するおそれがある。
定期的に乳房検診を行うなど慎重に投与すること。エストロゲン投与と乳癌発生との因果関係についてその関連性を示唆する報告もある。
心筋梗塞等の心血管系の障害が発生しやすくなるとの報告がある。,,
血栓症等の心血管系の障害が発生しやすくなるとの報告がある。
脳血管障害(脳卒中等)が発生しやすくなるとの報告がある。
血栓症等の心血管系の障害が発生しやすくなるとの報告がある。,
血栓症等の心血管系の障害が発生しやすくなるとの報告がある。また、症状が増悪することがある。,
十分コントロールを行いながら投与すること。耐糖能が低下することがある。
症状が増悪することがある。
ナトリウム又は体液の貯留により症状が増悪することがある。
投与しないこと。代謝能が低下しており肝臓への負担が増加するため、症状が増悪することがある。
代謝能が低下しており肝臓への負担が増加するため、症状が増悪することがある。
*投与しないこと。他の避妊法をすすめるなど適切な指導をすること。母乳の量的質的低下が起こることがある。また、母乳中への移行、児において黄疸、乳房腫大が報告されている。
副腎皮質ホルモン
三環系抗うつ剤
セレギリン塩酸塩シクロスポリンテオフィリンオメプラゾールチザニジン
これらの薬剤の作用が増強するおそれがある。
本剤はこれらの薬剤の代謝を抑制すると考えられる。
リファンピシンリファブチンバルビツール酸系製剤
ヒダントイン系製剤
カルバマゼピンボセンタンモダフィニルトピラマート
本剤の効果の減弱化及び不正性器出血の発現率が増大するおそれがある。
これらの薬剤は薬物代謝酵素を誘導し、本剤の代謝を促進すると考えられる。
テトラサイクリン系抗生物質
ペニシリン系抗生物質
これらの薬剤は腸内細菌叢を変化させ、本剤の腸肝循環による再吸収を抑制すると考えられる。
テルビナフィン塩酸塩
黄体ホルモン・卵胞ホルモン配合剤との併用で、月経異常があらわれたとの報告がある。
機序不明
Gn-RH誘導体
これらの薬剤の作用を減弱するおそれがある。
これらの薬剤は性ホルモンの分泌を低下することにより薬効を示すため、性ホルモンである本剤の投与によってこれらの薬剤の効果を減弱する可能性が考えられる。
血糖降下剤
血糖降下剤の作用が減弱するおそれがある。血糖値その他患者の状態を十分観察し、血糖降下剤の用量を調節するなど注意する。
本剤は耐糖能を低下させ、血糖降下剤の作用を減弱させると考えられる。
ラモトリギンモルヒネサリチル酸
ロラゼパム(注射剤)
これらの薬剤の血中濃度が低下するおそれがある。
本剤はこれらの薬剤のグルクロン酸抱合を促進すると考えられる。
HIVプロテアーゼ阻害剤
非ヌクレオシド系逆転写酵素阻害剤
エチニルエストラジオールのAUCが低下する。
本剤の血中濃度が上昇するおそれがある。
アタザナビルは本剤の代謝酵素(CYP3A4)を阻害すると考えられる。
エトラビリンは本剤の代謝酵素(CYP2C9)を阻害すると考えられる。
アプレピタントホスアプレピタント
本剤の効果が減弱されるおそれがあるので、これらの薬剤の投与期間中及び最終投与から1ヵ月間は、代りの避妊法又は補助的避妊法を用いる必要がある。
機序は解明されていないが、これらの薬剤との併用により本剤の代謝が亢進することが報告されている。
フルコナゾール
フルコナゾールは本剤の代謝酵素(CYP3A4)を阻害すると考えられる。
ボリコナゾール
本剤の血中濃度が上昇するおそれがある。ボリコナゾールの血中濃度が上昇するおそれがある。
ボリコナゾールは本剤の代謝酵素(CYP3A4)を阻害すると考えられる。 本剤がボリコナゾールの代謝酵素(CYP2C19)を阻害すると考えられる。
アセトアミノフェン
本剤の血中濃度が上昇するおそれがある。アセトアミノフェンの血中濃度が低下するおそれがある。
アセトアミノフェンはエチニルエストラジオールの硫酸抱合を阻害すると考えられる。本剤が肝におけるアセトアミノフェンのグルクロン酸抱合を促進すると考えられる。
セイヨウオトギリソウ(St.John's Wort,セント・ジョーンズ・ワート)含有食品
本剤の効果の減弱化及び不正性器出血の発現率が増大するおそれがあるので、本剤投与時はセイヨウオトギリソウ含有食品を摂取しないよう注意すること。
この食品は薬物代謝酵素を誘導し、本剤の代謝を促進すると考えられる。
下肢の急激な疼痛・腫脹、突然の息切れ、胸痛、激しい頭痛、四肢の脱力・麻痺、構語障害、急性視力障害等の症状があらわれた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。,,,,,,,,,,,,,,,,,,,,,,
呼吸困難、蕁麻疹、血管浮腫、そう痒感等があらわれることがある。
5%以上
5%未満
頻度不明
過敏症
発疹
眼
網膜血流障害による視力障害
肝臓
黄疸、肝機能異常
電解質代謝
浮腫、体重増加
子宮
不正性器出血(破綻出血、点状出血)(17.2%)
無月経、月経困難症、月経過多
乳房
乳房痛、乳房緊満感
循環器
血圧上昇
消化器
悪心
嘔吐、食欲不振、腹痛、下痢、便秘、口内炎
精神神経系
頭痛、倦怠感、眠気、めまい
抑うつ
皮膚
ざ瘡
色素沈着注)
その他
トリグリセリド上昇、血小板数増加
しびれ感
含有するエチニルエストラジオールの作用による血清蛋白(コルチコイド結合性グロブリン、サイロキシン結合性グロブリン等)の増加により、総コルチゾール、総T3、総T4の上昇がみられることがある。また、これらの遊離型は変化しないとされている。これら検査値の判定に際しては注意すること。
PTP包装の薬剤はPTPシートから取り出して服用するよう指導すること。PTPシートの誤飲により、硬い鋭角部が食道粘膜へ刺入し、更には穿孔をおこして縦隔洞炎等の重篤な合併症を併発することがある。
健常成人女性6例に淡青色錠(ノルエチステロン(NET)0.5mg、エチニルエストラジオール(EE)0.035mg含有)又は白色錠(NET 1.0mg、EE 0.035mg含有)を経口投与した時の血漿中濃度推移から得られた薬物速度論的パラメータは以下のとおりである1)。
淡青色錠
白色錠
NET
EE
tmax(h)
1.75±0.69
1.17±0.26
1.75±0.42
1.83±0.61
Cmax
3.35±0.92ng/mL
172±72.7pg/mL
10.3±1.96ng/mL
168±31.2pg/mL
t1/2(h)
6.94±1.63
10.9±4.09
7.28±0.57
11.9±3.53
(平均値±S.D.)
3H-NET及び3H-NET+EEを単回経口投与したところ、単独及び併用投与時のNET蛋白結合率は投与後5時間までは90%以上の結合率を示し、その後経時的に減少する傾向にあった2)(ラット)。また、3H-EE及びNET+3H-EEを単回経口投与したところ、3H-EE単独投与時の蛋白結合率は投与後0.5から24時間までは約73~87%であり、その後経時的に減少する傾向にあった。併用投与時の結合率は投与後2から48時間で約52~86%であった2)(ラット)。
NETの代謝はA環の還元(4,5位の飽和反応)、3位の水素化が主代謝経路として確認され、それぞれ3位、5位で4つのisomerが生成するが血漿中、尿中ではさらに抱合を受けた代謝物に変換される。EEの代謝は種によってその程度は異なるが、その主代謝経路は未変化体のグルクロン酸抱合及び硫酸抱合であり、未変化体としての存在はごく微量である3)。
ヒトにNET及びEEの標識体を投与して尿中排泄を検討したところ、NETでは非抱合体としての排泄は数%であり主として硫酸抱合体及びグルクロン酸抱合体であった4)。EEでは、尿中放射能の大部分は抱合体であった3)(外国人データ)。NET及びEEの主排泄経路は胆汁中であり、腸肝循環の後糞中に排泄された2)(ラット)。
国内において健常成人女性435症例に対し、避妊効果を有効性の指標として本剤を投与した。有効性評価可能症例387例中の有効率は99.2%(384/387)であり、無効(妊娠)率は0.8%(3/387)であった。判定症例412例における副作用発現率は、34.0%(140例)であった。その主なものは、不正性器出血(破綻出血、点状出血)、悪心、嘔吐、頭痛、体重増加及び浮腫であった。また、副作用発現率は周期とともに低下し、第1周期21.8%(90/412)、第2周期12.0%(46/383)、第3周期10.3%(38/369)であった5)。
各種避妊法使用開始1年間の失敗率(妊娠率)は以下のとおりである6)。
方法
理想的な使用注1)(%)
一般的な使用注2)(%)
経口避妊剤
0.3
9
レボノルゲストレル放出IUS
0.2
銅付加IUD
0.6
0.8
コンドーム
2
18
リズム法
0.4~5
24
女性避妊手術
0.5
男性避妊手術
0.10
0.15
避妊せず
85
IUS:子宮内システム IUD:子宮内避妊用具注1)選んだ避妊法を正しく続けて使用しているにもかかわらず妊娠してしまった場合注2)選んだ避妊法を使用しているにもかかわらず妊娠してしまった場合(経口避妊剤については、飲み忘れを含めた場合の失敗率)
本剤は排卵抑制作用を主作用とし、子宮内膜変化による着床阻害作用及び頸管粘液変化による精子通過阻害作用等により避妊効果を発揮する。
下垂体に作用してゴナドトロピンの分泌を抑制する。ノルエチステロンは主に黄体形成ホルモン(LH)、エチニルエストラジオールは主に卵胞刺激ホルモン(FSH)の分泌を抑え、これらホルモンに依存する卵胞の発育が抑えられ排卵が阻害される7)(ラット)。
ノルエチステロン及びエチニルエストラジオールは排卵された卵の輸送を速める作用によって子宮内膜の着床準備のタイミングを狂わせ、その結果として受精卵の着床を阻害する7)(ラット)。
ノルエチステロンは頸管粘液の粘度上昇等により、精子の進入を阻害する8)(ヒト)。
ノルエチステロン(Norethisterone)
17-Hydroxy-19-nor-17α-pregn-4-en-20-yn-3-one
C20H26O2
298.42
白色~微黄白色の結晶性の粉末で、においはない。エタノール(95)、アセトン又はテトラヒドロフランにやや溶けにくく、ジエチルエーテルに溶けにくく、水に極めて溶けにくい。光によって変化する。
203~209℃
-32~-37°(乾燥後、0.25g、アセトン、25mL、100mm)
エチニルエストラジオール(Ethinylestradiol)
19-Nor-17α-pregna-1,3,5(10)-triene-20-yne-3,17-diol
C20H24O2
296.40
白色~微黄色の結晶又は結晶性の粉末で、においはない。ピリジン又はテトラヒドロフランに溶けやすく、エタノール(95)又はジエチルエーテルにやや溶けやすく、水にほとんど溶けない。水酸化ナトリウム試液に溶ける。
180~186℃又は142~146℃
-26~-31°(乾燥後、0.1g、ピリジン、25mL、100mm)
小児の手の届かない場所に保管すること。
280錠[28錠(PTP)×10]840錠[28錠(PTP)×30]
1) 水口弘司 他:臨床医薬.1990;6(9):1763-1786
2) 小野健司 他:薬理と治療.1991;19(Suppl.4):309(S-1077)-342(S-1100)
3) 社内資料:女性におけるノルエチステロンとエチニルエストラジオールの吸収・分布・代謝・排泄
4) 社内資料:ヒトにおける代謝経路および主代謝物
5) 谷澤修 他:臨床医薬.1990;6(10):2167-2202
6) Hatcher RA, et al.:Contraceptive Technology:Twentieth Revised Edition.New York:Ardent Media.2011;p.779-861
7) 原田滋雄 他:薬理と治療.1991;19(Suppl.4):29(S-797)-40(S-808)
8) 社内資料:経口避妊薬の作用機序
9) 安全性に関する参考資料 腫瘍に関する事項・Collaborative Group on Hormonal Factors in Breast Cancer:Lancet.1996;347:1713-1727・WHO:Int J Cancer.1993;55:228-236・Ursin G, et al.:Lancet.1994;344:1390-1394・Ye Z, et al.:Int J Epidemiol.1995;24:19-26・Thomas DB, et al.:Am J Epidemiol.1996;144:281-289・小川重男ら:必修産婦人科学改訂第4版.南江堂.1996;p.390-393, p.395-398・Edmondson HA, et al.:N Engl J Med.1976;294:470-472・Neuberger J, et al.:Br Med J.1986;292:1355-1357・プリンシプル産科婦人科学婦人科編.メジカルビュー社.1987;p.618-623・乳癌検診(日本対ガン協会編.社会保険出版社.1984)・乳癌集団検診の手引き(乳癌研究会編.篠原出版.1987)・乳癌の診断と治療(医薬ジャーナル.1995)・Becker TM, et al.:Int J Epidemiol.1994;23:913-922・Parazzini F, et al.:Br J Cancer.1998;77:838-841・Zondervan KT, et al.:Br J Cancer.1996;73:1291-1297・永井宣隆:臨婦産.1997;51:429-436・Chie W-C, et al.:Int J Cancer.1998;77:219-223・Rooks JB, et al.:JAMA.1979;242:644-648・Corfman PA:Contraception.1988;37:433-455・Mays ET, et al.:Semin Liver Dis.1984;4:147-157・Forman D, et al.:Br Med J.1986;292:1357-1361・WHO:Int J Cancer.1989;43:254-259・The Collaborative MILTS(Multi-centre International Liver Tumor Study):Contraception.1997;56:275-284
10) 安全性に関する参考資料 心血管系に関する事項・WHO:Lancet.1995;346:1575-1582・Spitzer WO, et al.:Br Med J.1996;312:83-88・WHO:Lancet.1996;348:498-505・WHO:Lancet.1996;348:505-510・Petitti DB, et al.:N Engl J Med.1996;335:8-15・WHO:Lancet.1997;349:1202-1209・Lewis MA, et al.:Contraception.1997;56:129-140・WHO Special Program of Research:Br J Obstet Gynecol.1991;98:1117-1128・Jespersen J, et al.:Am J Obstet Gynecol.1990;163:396-403・Layde PM, et al.:Lancet.1981;1:541-546・Stadel BV:N Engl J Med.1981;305:672-677・風間睦美:Biomedical Perspectives.1997;6:85-89・Bloemenkamp KWM, et al.:Lancet.1995;346:1593-1596・丸山征郎:血栓と循環.1996;4:21-23・野島順三ら:臨床病理.1998;46:1181-1187・Robinson GE, et al.:Br Med J.1991;302:269-271・Vessey MP, et al.:Br Med J.1970;3:123-126・篠木信敏ら:medicina.1996;33:1308-1310・Gibbs NM:Br J Surg.1957;45:209-236・Kawasaki T, et al.:Thrombosis Res.1995;79:147-151・高木繁夫ら:綜合臨床.1985;34:1115-1119・Jain AK, et al.:Studies in Family Planning.1977;8:50-54・櫻川信男ら:臨床血栓止血学.医歯薬出版.1994;p.231・脇坂行一ら:病態血液学.南江堂.1978;p.477・Farley TMM, et al.:Contraception.1998;57:211-230・Heinemann LAJ, et al.:Br Med J.1997;315:1502-1504
11) 安全性に関する参考資料 次世代への影響に関する事項・安田佳子ら:医学のあゆみ.1976;98:537-538・安田佳子ら:医学のあゆみ.1976;99:611-612・Takasugi N, et al.:J Natl Cancer Inst.1964;33:855-865・守隆夫:医学のあゆみ.1975;95:599-602・Huggins GR, et al.:Fertility & Sterility.1990;54:559-573・Corfman PA:Contraception.1988;37:433-455・Heinonen OP, et al.:N Engl J Med.1977;296:67-70・Harlap S, et al.:Obstet Gynecol.1980;55:447-452・Savolainen E, et al.:Am J Obstet Gynecol.1981;140:521-524・Ferencz C, et al.:Teratology.1980;21:225-239・Rothman KJ, et al.:Am J Epidemiol.1979;109:433-439・常見邦順ら:基礎と臨床.1990;24:4737-4756・原田滋雄ら:薬理と治療.1991;19(suppl.):965-999・Kwarta Jr RF, et al.:応用薬理.1991;42:327-340・影山明彦ら:日獨医報.1991;36:284-299・先天異常調査20年のあゆみ:日本母性保護医協会.1993・東京都立病産院における先天異常出産モニタリング調査・Li DK, et al.:Teratology.1995;51:30-36・Kim MR, et al.:Am J Obstet Gynecol.1995;172:1042-1043・石塚直隆:日本内分泌学会雑誌.1962;38:443-449・Carr DH, et al.:Can Med Assoc J.1970;103:343-348・Lauritsen JG:Acta Obstet Gynecol Scand.1975;54:261-264・Dhadial RK, et al.:Lancet.1970;ii:20-21・Boue J, et al.:Teratology.1975;12:11-26・松永英:産婦人科治療.1976;32:88-93・Harlap S, et al.:Teratology.1985;31:381-387・Depue RH, et al.:J Natl Cancer Inst.1983;71:1151-1155・Henderson BE, et al.:Int J Cancer.1979;23:598-602・Brown LM, et al.:Cancer Res.1986;46:4812-4816・Moss AR, et al.:Am J Epidemiol.1986;124:39-52
12) 安全性に関する参考資料 妊娠機能に関する事項・Woutersz TB:J Reprod Med.1981;26:615-620・Royal College of General Practitioners:Oral contraceptives and health.Pitman Medical.1974;p.71-77・Mosher WD, et al.:Fertility & Sterility.1991;56:192-193・Chasan-Taber L, et al.:Am J Epidemiol.1997;146:258-265
13) 安全性に関する参考資料 その他・厚生省医薬品副作用情報.1977;No.28:33-35・Fisch IR, et al.:JAMA.1977;237:2499-2503・Schwartzman JA, et al.:Rev Bras Oto-Rino-Laringol.1975;41:46-50・Drill VA:Am J Obstet Gynecol.1974;119:165-174・Orellana-Alcalde JM, et al.:Lancet.1966;2:1278-1280・Koide SS, et al.:J Reprod Med.1975;15:214-224・Nilsson S:Contraception.1978;17:131-139・吉本雅昭ら:ホルモンと臨床.1996;44:597-605・Chasan-Taber L, et al.:Circulation.1996;94:483-489・Godsland IF, et al.:J Clin Endocrinol Metab.1992;74:64-70・二宮涼子ら:臨皮.1994;48:281-283・降旗謙一ら:最新医学.1980;35:2522-2527・Harrison's Principles of Internal Medicine.Eighth Edition.1977;p.176, p.1450・岡田弘二:ステロイド療法のあり方 産婦人科領域.金芳堂.1982;p.171・Zimmerman AW:Neurol Clin.1986;4:853-861・Burckhardt P:Hormone Res.1975;6:321-328・Crook D, et al.:Am J Obstet Gynecol.1988;158:1612-1620・Frey BM, et al.:Eur J Clin Pharmacol.1984;26:505-511・Abernethy DR, et al.:Clin Pharmacol Ther.1984;35:792-797・セレギリン塩酸塩電子添文・シクロスポリン電子添文・Reimers D, et al.:Prax Pneumol.1971;25:255-262・Back DJ, et al.:Contraception.1980;21:135-143・Back DJ, et al.:Br J Pharmacol.1980;69:441-452・Back DJ, et al.:Br J Clin Pharmacol.1988;25:527-532・Crawford P, et al.:Br J Clin Pharmacol.1990;30:892-896・Back DJ, et al.:J Steroid Biochem.1982;16:407-413・テルビナフィン塩酸塩電子添文・ブセレリン酢酸塩電子添文・Steele JM:J Fam Plan Doctors.1978;3:77-78・ネルフィナビルメシル酸塩電子添文・Ouellet D, et al.:Br J Clin Pharmacol.1998;46:111-116・ネビラピン電子添文・檜垣祐子:今日の治療指針.医学書院.1999;p.713・Van Vange N, et al.:Contraception.1990;41:345-352・野口實:日産婦誌.1988;40:14-20・Schatz DL, et al.:Can Med Assoc J.1968;99:882-886・今釜秀一ら:臨床眼科.1987;41:751-753・Beral V, et al.:Br Med J.1999;318:96-100・Mostad SB, et al.:Lancet.1997;350:922-927・Royal College of General Practitioners:Oral contraceptives and health.Pitman Medical.1974;p.22-30・Bray RS:Contraception.1976;13:417-425・Keller AJ, et al.:Obstet Gynecol.1977;49:83-91・Gerretsen G, et al.:Contraception.1980;22:25-29・Baker DA, et al.:Contraception.1985;32:377-382・Bisset LR, et al.:Contraception.1988;38:573-578・Baker DA, et al.:Contraception.1989;39:119-124・Scanlan JM, et al.:Psychoneuroendocrinology.1995;20:281-287
14) 有効性に関する参考資料 避妊効果に関する事項・Hatcher RA, et al.:Contraceptive Technology:Twentieth Revised Edition.New York:Ardent Media.2011;p.779-861・Morris SE, et al.:Contraception.1979;20:61-69・Chowdhury V, et al.:Contraception.1980;22:241-247・Sparrow MJ:NZ Med J.1987;100:102-105
15) 有効性に関する参考資料 人工妊娠中絶に関する資料・平成9年母体保護統計報告(厚生省大臣官房統計情報部人口動態統計課)・毎日新聞人口問題調査会(第23回全国家族計画世論調査報告書より改編)・Determinants of contraceptive use・United Nations:Demographic Yearbook 1996版Ⓒ1998
16) 有効性に関する参考資料 副効用に関する資料・The Cancer and Steroid Hormone Study of the Centers for Disease Control and the National Institute of Child Health and Human Development:N Engl J Med.1987;316:650-655・Narod SA, et al.:N Engl J Med.1998;339:424-428・The Centers for Disease Control Cancer and Steroid Hormone Study:JAMA.1983;249:1596-1599・The Cancer and Steroid Hormone Study of the Centers for Disease Control and the National Institute of Child Health and Human Development:JAMA.1987;257:796-800・Schlesselman JJ:Human Reproduction.1997;12:1851-1863・Royal College of General Practitioners:Oral contraceptives and health.Pitman Medical.1974;p.22, p.61・Connel EB, et al.:J Reprod Med.1984;29:513-523・Lanes SF, et al.:Am J Obstet Gynecol.1992;166:956-961・Vessey M, et al.:J Biosoc Sci.1976;8:373-427・Weström L : Am J Obstet Gynecol.1980;138:880-892・Rubin GL, et al.:Am J Obstet Gynecol.1982;144:630-635・Brinton LA, et al.:Am J Epidemiol.1981;113:203-214
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