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本剤又はヨウ素に対し過敏症の既往歴のある患者
本剤を塗布する。
本剤を患部に塗布する。
血中ヨウ素の調節ができず甲状腺ホルモン関連物質に影響を与えるおそれがある。
ヨウ素の吸収により、血中ヨウ素値が上昇することがある。
妊婦または妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。長期にわたる広範囲の使用を避けること1) 。本剤を妊婦の腟内に長期間使用し、新生児に一過性の甲状腺機能低下があらわれたとの報告がある2) 。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。長期にわたる広範囲の使用を避けること1) 。ポビドンヨード製剤を腟内に使用し、乳汁中の総ヨウ素値が一過性に上昇したとの報告がある3) 。
本剤を新生児に使用し、一過性の甲状腺機能低下を起こしたとの報告がある4) 。
呼吸困難、不快感、浮腫、潮紅、蕁麻疹等があらわれることがある。
0.1%未満
過敏症
発疹
皮膚
接触皮膚炎、そう痒感、灼熱感、皮膚潰瘍、皮膚変色
甲状腺
血中甲状腺ホルモン値(T3、T4値等)の上昇あるいは低下などの甲状腺機能異常
酸化反応を利用した潜血試験において、本剤が検体に混入すると偽陽性を示すことがある5) 。
ポビドンヨード製剤を腟内に使用し、血中総ヨウ素値及び血中無機ヨウ素値が一過性に上昇したとの報告がある7) 。
臨床効果の有効率は1,142例中1,101例96.4%を示し、その内容は手術部位(手術野)では966例中935例96.8%、創傷部位・熱傷皮膚面では64例中63例98.4%、感染皮膚面では112例中103例92.0%であった。
水溶液中のポビドンヨード液はヨウ素を遊離し、その遊離ヨウ素(I2)が水を酸化してH2OI+が生じる。H2OI+は細菌及びウイルス表面の膜タンパク(-SHグループ、チロシン、ヒスチジン)と反応することにより、細菌及びウイルスを死滅させると推定される。
供試菌
MIC(µg/mL)注1)
Pseudomonas aeruginosa IFO 13275
10000
Proteus vulgaris IFO 3988
5000
Escherichia coli IFO 3806
11000
Staphylococcus aureus IFO 12732
7500
被験菌
株数
10%ポビドンヨード液の希釈倍率(PVP-I濃度)
作用時間
滅菌率
Staphylococcus aureus(MSSA)
20
20倍(0.5%)
30秒
99.99%以上
Staphylococcus aureus(MRSA)
Escherichia coli
10
Pseudomonas aeruginosa
Serratia marcescens
Burkholderia cepacia
Klebsiella pneumoniae
Mycobacterium avium
2
100倍(0.1%)
99.9%以上
Mycobacterium kansasii
3
Mycobacterium tuberculosis
7
Bordetella pertussis
50倍(0.2%)
15秒
10%ポビドンヨード液のウイルスに対する効果は次のとおりであった13),14),15),16),17),18) 。
ウイルス
ウイルス不活化率
単純ヘルペスウイルス
10倍(1.0%)
アデノウイルス
風疹ウイルス
60秒
麻疹ウイルス
99.0%以上
ムンプスウイルス
インフルエンザウイルス
ロタウイルス(サル)
ポリオウイルス
2倍(5.0%)
HIV
200倍(0.05%)
サイトメガロウイルス
SARSウイルス
鳥インフルエンザウイルス(高病原性)
5倍(2.0%)
10秒
鳥インフルエンザウイルス(低病原性)
豚インフルエンザウイルス
カリシウイルス(ネコ、イヌ)
40倍(0.25%)
マウスノロウイルス
また、コクサッキーウイルス、エコーウイルス、エンテロウイルスに対しても効果が認められた19),20) 。
ポビドンヨード(Povidone-Iodine)
Poly[1-(2-oxopyrrolidin-1-yl)ethylene]iodine
(C6H9NO)n・xI
暗赤褐色の粉末で、わずかに特異なにおいがある。水又はエタノール(99.5)に溶けやすい。本品1.0gを水100mLに溶かした液のpHは1.5~3.5である。
直射日光を避けて保存すること。
*15mL[多層ラミネートフィルム製容器×500包入]、250mL[ポリ容器]、500mL[ポリ容器]、2L[ポリ容器]
1) Danziger Y., et al.:Arch Dis Child. 1987;62:295-296
2) 大塚春美 他:第30回日本新生児学会総会学術集会プログラム. 1994;328
3) 北村 隆 他:Progress in Medicine. 1987;7(5):1031-1034
4) 竹内 敏 他:日本小児外科学会雑誌. 1994;30(4):749-754
5) Bar-Or D., et al.:Lancet. 1981;2(8246):589
6) Okano M.:J Am Acad Derm. 1989;20(5):860
7) 小室順義 他:産科と婦人科. 1985;52(10):1696-1702
8) 社内資料:殺菌力試験(Dat01-001)
9) 国定孝夫 他:環境感染. 1999;14(2):142-147
10) 国定孝夫 他:環境感染. 2000;15(2):156-162
11) Rikimaru T., et al.:Dermatology. 1997;195(Suppl.2):104-106
12) Suzuki T., et al.:J Infect Chemother. 2012;18(2):272-275
13) 川名林治 他:臨床とウイルス. 1998;26(5):371-386
14) Kariwa H., et al.:Dermatology. 2006;212(Suppl.1):119-123
15) Ito H., et al.:Dermatology. 2006;212(Suppl.1):115-118
16) 伊藤啓史 他:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(6):508-510
17) 遠矢幸伸 他:日本化学療法学会雑誌. 2006;54(3):260-262
18) Matsuhira T., et al.:Exp Anim. 2012;61(1):35-40
19) 栗村 敬 他:Biomedica. 1987;2(12):1223-1226
20) 野田伸司 他:岐衛研所報. 1979;24:15-21
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