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劇薬
処方箋医薬品注)
術後、外傷、各種癌、痛風発作、症候性神経痛
他の消炎鎮痛剤との併用は避けることが望ましい。
消化性潰瘍を再発させることがある。
血液の異常を悪化又は再発させるおそれがある。
血小板機能低下が起こることがあるので、出血傾向を助長することがある。
心機能を悪化させるおそれがある。
アスピリン喘息を誘発することがある。
症状が悪化するおそれがある。
必要に応じて適切な抗菌剤を併用し、観察を十分に行い慎重に投与すること。感染症を不顕性化するおそれがある。
投与しないこと。プロスタグランジン生合成抑制作用による腎血流量の低下等により、腎障害を悪化させるおそれがある。
腎障害を悪化又は再発させるおそれがある。
投与しないこと。肝障害を悪化させるおそれがある。
肝障害を悪化又は再発させるおそれがある。
投与しないこと。外国で妊娠後期の女性に投与したところ、胎児循環持続症(PFC)、胎児腎不全が起きたとの報告がある。なお、動物実験(ラット)で周産期投与による分娩遅延、妊娠末期投与による胎児の動脈管収縮が報告されている。
治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。投与する際には、必要最小限にとどめ、羊水量、胎児の動脈管収縮を疑う所見を妊娠週数や投与日数を考慮して適宜確認するなど慎重に投与すること。ケトプロフェンの外皮用剤を妊娠中期の女性に使用し、羊水過少症が起きたとの報告がある。また、シクロオキシゲナーゼ阻害剤(経口剤、坐剤)を妊婦に使用し、胎児の腎機能障害及び尿量減少、それに伴う羊水過少症が起きたとの報告がある。シクロオキシゲナーゼ阻害剤(全身作用を期待する製剤)を妊娠中期の妊婦に使用し、胎児の動脈管収縮が起きたとの報告がある。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。動物実験(ラット)で乳汁中への移行が報告されている。
副作用の発現に特に注意し、必要最小限の使用にとどめるなど慎重に投与すること。小児等を対象とした臨床試験は実施していない。
副作用の発現に特に注意し、必要最小限の使用にとどめ、用量並びに投与間隔に留意するなど慎重に投与すること。一般に生理機能が低下している。
痙攣を起こすことがある。
シプロフロキサシンのGABA受容体結合阻害作用が併用により増強され、中枢神経系の興奮性を増大すると考えられる。
痙攣を起こすおそれがある。
ニューキノロン系抗菌剤のGABA受容体結合阻害作用が併用により増強され、中枢神経系の興奮性を増大すると考えられる。
メトトレキサートの作用が増強されることがあるので、必要があれば減量すること。
プロスタグランジン生合成阻害作用により腎血流が減少し、メトトレキサートの腎排泄を減少させ、メトトレキサートの血中濃度を上昇させると考えられる。
リチウム中毒を起こすおそれがあるので、必要があれば減量すること。
プロスタグランジン生合成阻害作用によりリチウムの腎排泄を減少させ、リチウムの血中濃度を上昇させると考えられる。
抗凝血作用を増強することがあるため、必要があれば減量すること。
プロスタグランジン生合成阻害作用により血小板凝集が抑制されるため、また、ワルファリンの蛋白結合と競合し、遊離型ワルファリンが増加するためと考えられる。
出血傾向を助長するおそれがある。
相互に作用を増強すると考えられる。
消化管出血のおそれがある。
利尿・降圧作用を減弱させるおそれがある。
プロスタグランジン生合成阻害作用により、水、Naの体内貯留が生じ、利尿剤の水、Na排泄作用に拮抗するためと考えられる。
本剤との併用により、降圧作用の減弱、腎機能障害患者における重度の高カリウム血症が発現するおそれがある。
本剤の腎におけるプロスタグランジン生合成阻害によるためと考えられている。
腎機能が悪化している患者では、さらに腎機能が悪化するおそれがある。
機序不明
ショック、アナフィラキシー(蕁麻疹、呼吸困難等)があらわれることがある。
心筋梗塞、脳血管障害等の心血管系血栓塞栓性事象があらわれることがある1)。
0.1%以上
0.1%未満
頻度不明
過敏症
発疹
そう痒感
消化器
悪心、嘔吐
胸やけ
消化性潰瘍、胃腸出血
肝臓
AST、ALTの上昇
血液
貧血、顆粒球減少、白血球減少、血小板減少、血小板機能低下(出血時間の延長)
精神神経系
めまい、眠気
その他
注射部位の痛み
硬結、浮腫
非ステロイド性消炎鎮痛剤を長期間投与されている女性において、一時的な不妊が認められたとの報告がある。
健康成人男子16名にケトプロフェン50mgを殿部筋肉内に投与した場合、ほぼ30分前後に最高血中濃度(6.7μg/mL)を示し、その後漸減し、6時間後には0.2μg/mLの濃度であった。また、AUCは10.5μg・hr/mLであった2)。
術後疼痛患者34例及び外傷性疼痛患者4例を対象に、疼痛を訴えた時点でケトプロフェン筋注用注射液1アンプル(ケトプロフェンとして50mg)を単回筋肉内投与した。疼痛改善度を、薬剤投与後の疼痛程度の推移、効果発現時間及び持続時間を考慮し、著明改善、中等度改善、軽度改善、不変、悪化の5段階区分にて評価した結果、中等度改善以上の改善率は68.4%であった。副作用は注射部位の痛み1例(2.6%)のみであった3),4)。
持続性の癌性疼痛患者11例を対象に、ケトプロフェン筋注用注射液1アンプル(ケトプロフェンとして50mg)を単回筋肉内投与した。疼痛改善度を、薬剤投与後の疼痛程度の推移をもとに著明改善、中等度改善、軽度改善、不変、悪化の5段階区分にて評価した結果、中等度改善以上の改善率は81.8%であった。副作用は認められなかった5)。
痛風発作患者14例を対象に、ケトプロフェン筋注用注射液1アンプル(ケトプロフェンとして50mg)を単回筋肉内投与した。疼痛改善度を、薬剤投与後の疼痛程度及び腫脹・発赤の推移をもとに著明改善、中等度改善、軽度改善、不変、悪化の5段階区分にて評価した結果、中等度改善以上の改善率は42.9%であった。副作用は認められなかった6)。
症候性神経痛患者20例を対象に、ケトプロフェン筋注用注射液1回1アンプル(ケトプロフェンとして50mg)を1日2回、3日間筋肉内投与した。医師の総合評価を臨床症状(自発痛、運動痛、日常生活動作)の改善度をもとに著明改善、中等度改善、軽度改善、不変、悪化の5段階区分にて評価した結果、中等度改善以上の改善率は60.0%であった。副作用は認められなかった7)。
体温38.3℃以上の成人発熱患者12例を対象に、ケトプロフェン筋注用注射液1アンプル(ケトプロフェンとして50mg)を単回筋肉内投与した。解熱効果を著効、有効、やや有効、不変、悪化の5段階で評価した結果、有効以上の有効率は75.0%であった。副作用は認められなかった8)。
ケトプロフェンの鎮痛・解熱・抗炎症作用の作用機序として、①ブラジキニン遊離抑制作用(ラット)9)、②プロスタグランジン合成抑制作用(in vitro)10)、③タンパク熱変性抑制作用(in vitro)11)、④血管透過性亢進抑制作用(ウサギ)12)、⑤白血球遊走阻止作用(in vitro)12)等が考えられる。
マウスを用いたフェニルキノンストレッチング法ではケトプロフェンはペンタゾシンの5倍、酢酸ストレッチング法では約1/2、改変Haffner法ではほぼ同等の鎮痛作用を示し、いずれの実験法でもスルピリンより強力であった13)。
ラットを用いたRandall&Selitto法では、ペンタゾシンは正常足、炎症足とも鎮痛作用を示したが、ケトプロフェンは炎症足の方により強い鎮痛作用を示した13)。
パン酵母発熱ラットにおいて、ケトプロフェンの筋肉内投与は、用量依存性の著明な解熱作用を示し、約10倍量のスルピリンと同程度の強さを示した13)。
ラットのカラゲニン足蹠浮腫に対して、ケトプロフェンの筋肉内投与は、スルピリンの約14倍の抑制作用を示した13)。
ケトプロフェン(Ketoprofen) (JAN)
(2RS)-2-(3-Benzoylphenyl)propanoic acid
C16H14O3
254.28
白色の結晶性の粉末である。
メタノールに極めて溶けやすく、エタノール(95)又はアセトンに溶けやすく、水にほとんど溶けない。
エタノール(99.5)溶液(1→100)は旋光性を示さない。
光によって微黄色になる。
94~97℃
10アンプル、50アンプル
1) データベース調査結果の概要(NDBを用いた非ステロイド性抗炎症薬による心血管系イベント発現のリスク評価):https://www.pmda.go.jp/files/000270714.pdf
2) 社内資料:生物学的同等性試験
3) 岸田喜彦ほか. 診療と新薬. 1985; 22(10): 2447-2452
4) 名倉直秀ほか. 薬理と治療. 1985; 13(10): 6067-6076
5) 西 一郎. 診療と新薬. 1985; 22(10): 2433-2439
6) 御巫清允ほか. 薬理と治療. 1985; 13(10): 6057-6066
7) 藤谷正紀ほか. 薬理と治療. 1985; 13(10): 6043-6056
8) 百瀬岳夫. 診療と新薬. 1985; 22(10): 2441-2445
9) 猪木令三ほか. 薬理と治療. 1978; 6(2): 371-378
10) J.C.Guyonnet, et al. Rheumatol. Rehabil., Suppl. 1976; 11-14
11) 鶴見介登ほか. 日本薬理学雑誌. 1977; 73(5): 633-650
12) 向出 惇ほか. 日本薬理学雑誌. 1975; 71(6): 553-558
13) 藤村 一ほか. 薬理と治療. 1978; 6(2): 349-369
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