当ウェブサイトを快適にご覧いただくには、ブラウザのJavaScript設定を有効(オン)にしていただく必要がございます。
日本薬局方
注射用セファロチンナトリウム
処方箋医薬品注)
本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者
セファロチンに感性のブドウ球菌属、レンサ球菌属、肺炎球菌、淋菌、大腸菌
敗血症、表在性皮膚感染症、深在性皮膚感染症、リンパ管・リンパ節炎、外傷・熱傷及び手術創等の二次感染、骨髄炎、咽頭・喉頭炎、扁桃炎(扁桃周囲炎を含む)、急性気管支炎、肺炎、肺膿瘍、膿胸、膀胱炎、腎盂腎炎、精巣上体炎(副睾丸炎)、淋菌感染症、腹膜炎、子宮内感染、子宮付属器炎、子宮旁結合織炎、中耳炎、猩紅熱
「抗微生物薬適正使用の手引き」1) を参照し、抗菌薬投与の必要性を判断した上で、本剤の投与が適切と判断される場合に投与すること。
セファロチンとして、通常成人には症状により1日1~6g(力価)を4~6回に分割し、静脈内または筋肉内注射する。なお、筋肉内注射の際は、疼痛ならびに硬結を避けるため、大腿筋または臀筋の深部に注射する。間歇投与が必要な場合は、0.5~1g(力価)を10mLの生理食塩液に溶かし、3~4分間で徐々に静脈内に注入するか、補液中の患者では管の途中から注入する。1日投与量全部を1日の全補液に溶解して点滴静注してもよい。通常幼小児には、1日20~80mg(力価)/kgを分割投与する。なお、症状に応じて適宜増減する。
観察を十分に行うこと。ビタミンK欠乏症状があらわれることがある。
投与量を減らすか、投与間隔をあけて使用すること。血中濃度が持続する。,
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。
次の点に注意し、用量並びに投与間隔に留意するなど患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。
腎障害が発現、悪化するおそれがあるので、併用する場合には腎機能に注意すること。
機序は明確ではないが、利尿剤による細胞内への水分再吸収低下のため、尿細管細胞中の抗菌薬濃度が上昇するとの説がある。
ショック、アナフィラキシー(呼吸困難、全身潮紅、浮腫等)を起こすことがあるので、観察を十分に行い、症状があらわれた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。
急性腎障害等の重篤な腎障害があらわれることがある。,
偽膜性大腸炎等の血便を伴う重篤な大腸炎があらわれることがある。腹痛、頻回の下痢があらわれた場合には、直ちに投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
発熱、咳嗽、呼吸困難、胸部X線異常、好酸球増多等を伴う間質性肺炎、PIE症候群等があらわれることがあるので、このような症状があらわれた場合には投与を中止し、副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行うこと。
腎不全の患者に大量投与すると痙攣等の神経症状を起こすことがある。
頻度不明
過敏症
発疹、蕁麻疹、紅斑、瘙痒、発熱、リンパ腺腫脹、関節痛等
血液
顆粒球減少、好酸球増多、血小板減少
腎臓
BUN上昇、クレアチニン上昇、乏尿、蛋白尿
肝臓
肝障害(黄疸、AST上昇、ALT上昇、Al-P上昇等)
消化器
悪心、嘔吐、下痢、腹痛、食欲不振等
菌交代症
口内炎、カンジダ症
ビタミン欠乏症
ビタミンK欠乏症状(低プロトロンビン血症、出血傾向等)、ビタミンB群欠乏症状(舌炎、口内炎、食欲不振、神経炎等)
その他
頭痛、めまい、全身倦怠感
本剤1g(力価)に5mL以上の注射用水、生理食塩液、あるいは5%ブドウ糖注射液を加え、よく振とうして溶解する。5mL未満では溶けにくく澄明な溶液にはならない。点滴静注を行う場合、注射用水を用いると溶液が等張とならないため用いないこと。
作用機序は細菌細胞壁合成阻害であり、作用は殺菌的である。ペニシリナーゼによって不活化を受けずベンジルペニシリン耐性のブドウ球菌にも感性菌と同様に作用するが、グラム陰性桿菌の産生するセファロスポリナーゼにより容易に不活化される2) 。
グラム陽性菌・陰性菌に対し強い抗菌活性を示す。
セファロチンナトリウム(Cefalotin Sodium)
Monosodium(6R, 7R )-3-acetoxymethyl-8-oxo-7-[2-(thiophen-2-yl)acetylamino]-5-thia-1-azabicyclo[4.2.0]oct-2-ene-2-carboxylate
C16H15N2NaO6S2
418.42
白色~淡黄白色の結晶又は結晶性の粉末である。水に溶けやすく、メタノールに溶けにくく、エタノール(95)に極めて溶けにくく、アセトニトリルにほとんど溶けない。
10バイアル
1) 厚生労働省健康局結核感染症課編:抗微生物薬適正使用の手引き
2) 第十七改正日本薬局方解説書:C-2627 廣川書店(2016)
株式会社ケミックス学術部
〒222-0033 横浜市港北区新横浜2-15-10
電話 0120-769-031 FAX 045-476-9034http://www.chemixjp.co.jp
株式会社ケミックス
横浜市港北区新横浜2-15-10
Copyright © Pharmaceuticals and Medical Devices Agency, All Rights reserved.