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日本薬局方
乾燥組織培養不活化狂犬病ワクチン
生物学的製剤基準
劇薬
処方箋医薬品注)
生物由来製品
本剤は、狂犬病の感染予防及び発病阻止に使用する。
本剤を添付の溶剤(日本薬局方注射用水)の全量で溶解し、次のとおり使用する。
1.0mLを1回量として、4週間隔で2回皮下注射し、更に、6~12箇月後1.0mLを追加する。
1.0mLを1回量として、その第1回目を0日とし、以降3、7、14、30及び90日の計6回皮下に注射する。
医師が必要と認めた場合には、他のワクチンと同時に接種することができる。
被接種者が次のいずれかに該当すると認められる場合は、健康状態及び体質を勘案し、診察及び接種適否の判断を慎重に行い、予防接種の必要性、副反応、有用性について十分な説明を行い、同意を確実に得た上で、注意して接種すること。
,
接種要注意者である。
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には予防接種上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ接種すること。
接種に当たっては、予診等を十分に行い、被接種者の健康状態を観察すること。一般に生理機能が低下している。
頻度不明
局所症状(注射部位)
発赤、腫脹、疼痛
そ の 他
発熱
接種部位は、通常、上腕伸側とし、アルコールで消毒する。なお、同一接種部位に反復して接種しないこと。
18歳以上の健康人30例を対象に臨床試験を行った。本剤1mLを皮下に2週間隔で2回、うち10例については初回接種後6か月目に皮下に1回追加接種した注1)。3回接種した10例について、2回接種後には抗体陽転率100%(10/10例)、平均中和抗体価105倍に達したが、6か月後の3回接種前には、それぞれ40%(4/10例)、11倍に低下した。3回目接種2週後はそれぞれ100%(9/9例)、170倍に上昇した。
2週間隔2回接種で認められた副反応は、局所の発赤10%(3/30例)、局所の腫脹10%(3/30例)であり、全身反応は認められなかった。追加接種の10例で副反応は認められなかった2)。
狂犬病又はその疑いのある動物により咬傷を受けた17例に本剤を接種したところ、狂犬病の症状を呈したものはみられなかった3)。
狂犬病動物に咬まれた後でも速やかに抗血清(中和抗体)を注射すれば発病阻止に有効であるので、狂犬病ワクチン接種により産生される液性免疫(中和抗体)が有効となる4)。
外箱開封後は遮光して保存すること。
1回分 バイアル:1本
(溶剤:日本薬局方注射用水1mL 1バイアル添付)
1) World Health Organization (WHO). Expert Consultation on Rabies. WHO Technical Report Series 1012, 2018
2) 山田 昭ほか:基礎と臨床 1979;13(10):3210-3215
3) Yamada A. et al.:Virus vaccines in Asian countries 1986:83-90
4) 大谷 明:ワクチン学(講談社) 1987:30-31
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本剤は狂犬病の発病阻止(曝露後免疫)の目的で使用した場合にのみ保険給付される。
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