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• 〈製剤共通〉
  1. 9.1.1 カルバペネム系、ペニシリン系又はセフェム系抗生物質に対し過敏症の既往歴のある患者（ただし、本剤に対し過敏症の既往歴のある患者には投与しないこと）

  2. 9.1.2 本人又は両親、兄弟に気管支喘息、発疹、蕁麻疹等のアレルギー症状を起こしやすい体質を有する患者
  3. 9.1.3 経口摂取の不良な患者又は非経口栄養の患者、全身状態の悪い患者

     観察を十分に行うこと。ビタミンK欠乏症状があらわれることがある。

  4. 9.1.4 てんかんの既往歴あるいは脳血管障害等の中枢神経障害を有する患者

     痙攣、意識障害等の中枢神経症状が起こりやすい。

• 〈キット点滴静注用0.25g〉（生理食塩液に関する注意）
  1. 9.1.5 心臓、循環器系機能障害のある患者

     ナトリウムの負荷及び循環血液量を増すことから心臓に負担をかけ、症状が悪化するおそれがある。

• 〈製剤共通〉
  1. 9.2.1 高度の腎機能障害のある患者
     1. (1) 投与量を減らすか、投与間隔をあけるなど患者の状態を十分に観察し、慎重に投与すること。腎機能低下に伴い、血中からの消失が遅延する。,
     2. (2) 痙攣、意識障害等の中枢神経症状が起こりやすい。
  2. 9.2.2 軽度又は中等度の腎障害のある患者

     痙攣、意識障害等の中枢神経症状が起こりやすい。

• 〈キット点滴静注用0.25g〉（生理食塩液に関する注意）
  1. 9.2.3 水分、塩化ナトリウムの過剰投与に陥りやすく、症状が悪化するおそれがある。

肝障害が悪化するおそれがある。

妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。

治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。動物試験（ラット）で母乳中へ移行することが報告されている。

低出生体重児、新生児を対象とした臨床試験は実施していない。

1. 9.8.1 用量並びに投与間隔に留意するなど患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。本剤は腎排泄型の薬剤であり、高齢者では一般に生理機能が低下していることが多い。
2. 9.8.2 ビタミンK欠乏による出血傾向があらわれることがある。

1. 11.1.1 ショック（頻度不明）、アナフィラキシー（0.1%未満^注1)）

   不快感、口内異常感、喘鳴、眩暈、便意、耳鳴、発汗等があらわれた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。

2. 11.1.2 偽膜性大腸炎（0.1～1%未満）

   偽膜性大腸炎等の血便を伴う重篤な大腸炎があらわれることがあるので、腹痛、頻回の下痢があらわれた場合には直ちに投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

3. 11.1.3 肝機能障害（0.1～1%未満^注1)）、黄疸（0.1%未満^注1)）

   ,

4. 11.1.4 急性腎障害（0.1～1%未満^注1)）

   急性腎障害等の重篤な腎障害があらわれることがある。

5. 11.1.5 汎血球減少症（0.1%未満^注1)）、無顆粒球症（頻度不明）、白血球減少（0.1%未満^注1)）、血小板減少（0.1～1%未満^注1)）、溶血性貧血（頻度不明）

6. 11.1.6 中毒性表皮壊死融解症（Toxic Epidermal Necrolysis：TEN）（頻度不明）、皮膚粘膜眼症候群（Stevens-Johnson症候群）（頻度不明）

7. 11.1.7 間質性肺炎（0.1%未満^注1)）

   発熱、咳嗽、呼吸困難等の異常が認められた場合には速やかに胸部X線検査等を実施し、間質性肺炎が疑われる場合には投与を中止し、副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行うこと。

8. 11.1.8 痙攣（0.1～1%未満^注1)）、意識障害（頻度不明）

   痙攣、意識障害等の中枢神経症状があらわれることがある。,,

• 〈製剤共通〉
  1. 14.1.1 調製後は速やかに使用すること。なお、やむを得ず保存を必要とする場合でも日局生理食塩液に溶解した場合、室温保存では8時間以内に、冷蔵庫保存では24時間以内に使用すること。
• 〈点滴静注用0.25g、点滴静注用0.5g〉
  1. 14.1.2 通常、生理食塩液100mLを用いて、よく振盪して溶解する。注射用水は溶液が等張とならないため使用しないこと。また、L-システイン及びL-シスチンを含むアミノ酸製剤と配合すると、著しく力価が低下するので、配合しないこと。
  2. 14.1.3 0.25g製剤1瓶を主な輸液製剤に溶解したときの含量を表14-1に示す²⁾。

     表14-1　主な輸液製剤との配合変化

     輸液製剤		含量注（%）
     名称	配合量	8時間保存後	24時間保存後
     大塚糖液5%	100mL	97	90
     KN1号輸液	500mL	96	91
     KN3号輸液	500mL	95	88
     アクチット輸液	500mL	97	92
     ヴィーンD輸液	500mL	96	90
     キリット注5%	300mL	98	94
     フィジオゾール3号輸液	500mL	95	85
     ラクテックG輸液	500mL	93	79
     ポタコールR輸液	500mL	93	80
     注：初期値に対する残存率（%）で表示、測定法；HPLC 保存条件：25℃

• 〈キット点滴静注用0.25g〉
  1. 14.1.4 溶解液（日局生理食塩液）部分を手で押して隔壁を開通させ、更に溶解液部分を繰り返し押して薬剤を完全に溶解する。
     （詳しい溶解方法については、キット製品の外袋及びカバーシートに記載の溶解操作方法を参照のこと。）
  2. 14.1.5 残液は決して使用しないこと。

容器の液目盛りはおよその目安として使用すること。

健康成人男性各6例に0.25g（力価）、0.5g（力価）及び1.0g（力価）を30分かけて単回点滴静注したときの血漿中濃度を図16-1に、薬物動態パラメータを表16-1に示す。反復投与での体内動態は単回投与時とほとんど変わらなかった³⁾。

1. 16.3.1 組織移行

   皮膚組織、関節液、滑膜、海綿骨、皮質骨、喀痰、前立腺組織、胆汁、胆嚢、腹腔内滲出液、子宮・子宮付属器、骨盤死腔液、前房水、中耳粘膜、口蓋扁桃、中耳分泌物、歯肉、嚢胞、髄液への移行が認められた^4),5)。

2. 16.3.2 乳汁中移行

   授乳ラットに［¹⁴C］-ドリペネム20mg（力価）/kgを静脈内投与したときの乳汁中放射能濃度は投与30分後に最高濃度に達したが、血漿中放射能濃度の約1/6であった⁶⁾。

3. 16.3.3 蛋白結合

   0.5g（力価）1日2回反復投与試験において限外ろ過法にて測定した血清蛋白結合率は約9%であった³⁾。

ヒト腎デヒドロペプチダーゼ-Iに安定性を示す⁷⁾（in vitro試験）。

主として糸球体ろ過及び尿細管分泌により腎から尿中に排泄される。健康成人男性6例に0.25g（力価）、0.5g（力価）及び1.0g（力価）を単回点滴静注したときの尿中排泄率は、投与量に関係なく、24時間までに未変化体として約75%、βラクタム環が開裂したジカルボン酸体（主代謝物）を含めると約90%であった³⁾。

1. 16.6.1 腎機能障害患者
   1. (1) 腎機能障害患者12例に0.25g（力価）を30分かけて単回点滴静注したとき、腎機能の低下に伴い、血中からの消失が遅延する傾向が認められた（表16-2）⁸⁾。

      表16-2　薬物動態パラメータ

      Ccr (mL/min)	例数	Cmax （μg/mL）	AUC0-24 (μg・hr/mL)	T1/2(β) (hr)
      50≦Ccr＜70	4	21.9±1.3	40.55±5.89	1.98±0.38
      30≦Ccr＜50	6	21.2±4.6	48.21±13.41	2.16±0.32
      Ccr＜30	2	17.9	64.31	3.56
      Ccr：クレアチニンクリアランス （測定法：bioassay、HPLC）（平均値±標準偏差）

   2. (2) 健康成人、腎機能障害患者及び健康高齢者の92例から得られた921ポイントの血漿中濃度について、母集団薬物動態解析を行った。本剤の薬物動態に対する影響因子として、腎機能障害の程度（Ccr）の影響が大きく、Ccrに応じた投与量の調節が必要であると考えられた⁹⁾。
      Ccr別の1日投与量ごとの曝露量（1日あたりのAUC）を表16-3に示す。,

      表16-3　Ccr別の1日投与量ごとの1日あたりのAUC
      （定常状態）^注

      Ccr (mL/min)	1日投与量ごとの1日あたりのAUC（μg・hr/mL）
      	0.25g×2回	0.25g×3回	0.5g×2回	0.5g×3回	1.0g×2回	1.0g×3回
      Ccr≧105	34.7 (28.2-42.5)	52.3 (42.7-64.3)	69.4 (56.4-85.5)	104 (84.4-129)	139 (113-172)	209 (170-256)
      70≦Ccr＜105	41.3 (31.7-54.7)	62.2 (47.4-82.3)	82.7 (62.9-110)	124 (95.0-165)	165 (126-218)	250 (191-331)
      50≦Ccr＜70	58.2 (44.8-76.0)	87.5 (67.5-115)	117 (90.3-153)	175 (135-229)	233 (181-305)	349 (271-459)
      30≦Ccr＜50	82.9 (61.3-117)	124 (91.3-176)	166 (122-235)	250 (182-346)	332 (246-472)	498 (368-700)
      Ccr＜30	145 (95.9-269)	215 (141-397)	293 (189-518)	433 (285-798)	587 (378-1050)	872 (574-1580)
      Ccr：クレアチニンクリアランス 注：中央値（90%予測範囲）、母集団薬物動態解析パラメータ（NONMEMⓇを用いて推定）によるシミュレーション結果

   3. (3) 血液透析患者6例に0.5g（力価）を1時間かけて単回点滴静注したときの血漿中濃度を図16-2に示す。点滴開始2時間後から4時間かけて透析することにより血液透析未実施の場合と比較してAUCは43%に低下した¹⁰⁾（外国人データ）。

      

2. 16.6.2 小児患者

   小児患者（2ヵ月～13歳）99例に20mg（力価）/kg〔体重25kg以上は0.5g（力価）〕を30分以上かけて点滴静注したときの血漿中濃度（190ポイント）を図16-3に示す。また、母集団薬物動態解析結果に基づいて推定した薬物曝露量を表16-4に示す¹¹⁾。

   

   表16-4　小児における薬物曝露量推定値^注1（1日3回投与）

   投与量注2 〔mg（力価）/kg〕	例数	Cmax （μg/mL）	1日あたりのAUC （μg・hr/mL）
   20	99	30.5±2.6	140.6±23.1
   注1：NONMEMⓇを用いて推定 注2：体重25kg以上は0.5g（力価） （平均値±標準偏差）

3. 16.6.3 高齢者

   健康高齢者（66～69歳）6例に0.25g（力価）を30分かけて単回点滴静注したとき、高齢者では非高齢者に比べて血中からの消失が遅延する傾向が認められるものの、Cmaxに有意な差はみられなかった（表16-5）¹²⁾。

   表16-5　薬物動態パラメータ

   	投与量 〔g（力価）〕	例数	Cmax （μg/mL）	AUC0-24 （μg・hr/mL）	T1/2(β) （hr）
   高齢者	0.25	6	17.5±2.5	25.72±4.62	1.43±0.19
   非高齢者	0.25	6	18.1±1.9	20.26±3.48注	0.90±0.08
   注：AUC0-12 （測定法：bioassay）（平均値±標準偏差）

• 〈成人〉
  1. 17.1.1 国内第Ⅱ～Ⅲ相試験

     成人の呼吸器感染症及び複雑性尿路感染症患者を対象とした第Ⅱ相用量検討二重盲検試験2試験及び第Ⅲ相実薬対照二重盲検比較試験2試験、各種感染症患者を対象とした第Ⅱ～Ⅲ相オープンラベル試験13試験（計17臨床試験）で、1回0.25～0.5g（力価）を1日2～3回投与した有効性評価対象例は734例であり、有効率は93.2%（684例）であった（表17-1）¹³⁾。

     表17-1　臨床成績

     疾患名		有効例数/有効性評価対象例数	有効率 （%）
     敗血症、感染性心内膜炎		11/11	100
     深在性皮膚感染症、リンパ管・リンパ節炎		19/19	100
     外科領域感染症	外傷・熱傷及び手術創等の二次感染	20/22	90.9
     整形外科領域感染症	骨髄炎、関節炎	6/6	－
     呼吸器感染症	咽頭・喉頭炎、扁桃炎（扁桃周囲炎、扁桃周囲膿瘍を含む）、肺炎、肺膿瘍、膿胸、慢性呼吸器病変の二次感染	299/326	91.7
     尿路感染症	複雑性膀胱炎、腎盂腎炎、前立腺炎（急性症、慢性症）、精巣上体炎（副睾丸炎）	198/209	94.7
     腹腔内感染症	腹膜炎、腹腔内膿瘍	33/35	94.3
     肝・胆道感染症	胆嚢炎、胆管炎、肝膿瘍	22/24	91.7
     産婦人科領域感染症	子宮内感染、子宮付属器炎、子宮旁結合織炎	32/37	86.5
     眼科領域感染症	眼窩感染、角膜炎（角膜潰瘍を含む）、眼内炎（全眼球炎を含む）	15/15	100
     耳鼻科領域感染症	中耳炎	5/6	－
     歯科・口腔外科領域感染症	顎骨周辺の蜂巣炎、顎炎	24/24	100

  2. 17.1.2 国内第Ⅲ相オープンラベル試験

     成人の重症・難治性感染症患者を対象とした1回1.0g（力価）1日3回投与による国内第Ⅲ相オープンラベル試験で登録された101例のうち、本剤1回1.0g（力価）1日3回投与が必要となる重症・難治性感染症患者で、かつ本剤単独での有効性評価が可能な症例を選択した結果、有効性評価対象例は73例となり、有効率は75.3%（55例）であった（表17-2）^14),15)。

     表17-2　臨床成績〔1回1.0g（力価）1日3回投与〕

     疾患名	有効例数/有効性評価対象例数	有効率（%）
     敗血症	27/39	69.2
     肺炎	15/19	78.9
     腹膜炎、腹腔内膿瘍	12/14	85.7
     手術創の二次感染	1/1	－

• 〈小児〉
  1. 17.1.3 国内第Ⅲ相オープンラベル試験

     小児の一般感染症患者を対象に1回20㎎（力価）/kgを1日2～3回投与、又は化膿性髄膜炎患者を対象に1回30㎎（力価）/kgあるいは40㎎（力価）/kgを1日3回投与した国内第Ⅲ相オープンラベル試験での有効性評価対象例は100例であり、有効率は97.0%（97例）であった（表17-3）⁴⁾。

     表17-3　臨床成績

     疾患名		有効例数/有効性評価対象例数	有効率 （%）
     敗血症		5/5	－
     リンパ管・リンパ節炎		2/2	－
     呼吸器感染症	咽頭・喉頭炎、扁桃炎（扁桃周囲炎、扁桃周囲膿瘍を含む）、肺炎	61/63	96.8
     尿路感染症	腎盂腎炎	11/11	100
     化膿性髄膜炎		6/6注	－
     耳鼻科領域感染症	中耳炎	8/8	－
     歯科・口腔外科領域感染症	顎骨周辺の蜂巣炎	4/5	－
     注：本剤単剤での評価が可能であった症例は6例中2例であり、他の4例はセフェム系抗生物質との併用療法での評価症例である。

細菌の細胞壁合成酵素であるペニシリン結合蛋白質（PBP）に結合し、細菌の細胞壁合成阻害により抗菌作用を発揮し、その作用は殺菌的である。
黄色ブドウ球菌ではPBP1に、緑膿菌ではPBP2、3に、大腸菌ではPBP2に高い結合親和性を示した¹⁶⁾（in vitro試験）。

好気性のグラム陽性菌、グラム陰性菌及び嫌気性菌に対して、幅広い抗菌スペクトルを有し、特に緑膿菌に対しては既存のカルバペネム系抗生物質に比べ強い抗菌力を有する¹⁶⁾（in vitro試験）。