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生物学的製剤基準
乾燥濃縮人アンチトロンビンⅢ
処方箋医薬品注)
特定生物由来製品
本剤の成分に対しショックの既往歴のある患者
本剤を添付の注射用水で溶解し、緩徐に静注もしくは点滴静注する。
本剤1日1,000~3,000国際単位(又は20~60国際単位/kg)を投与する。なお、年齢、症状により適宜減量する。
アンチトロンビンⅢが正常の70%以下に低下した場合、通常、成人に対し、ヘパリンの持続点滴静注のもとに、本剤1日1,500国際単位(又は30国際単位/kg)を投与する。ただし、産科的、外科的DICなどで緊急処置として本剤を使用する場合には、1日1回40~60国際単位/kgを投与する。なお、年齢、体重、症状により適宜増減する。
アンチトロンビンⅢが正常の70%以下に低下した場合、通常、成人に対し、本剤1日1,500国際単位(又は30国際単位/kg)を5日間投与する。本剤投与により血栓縮小傾向が認められた場合には、通常、成人に対し、本剤1日1,500国際単位(又は30国際単位/kg)の5日間投与を最大2回まで追加で行うことができる。
治療上やむを得ないと判断される場合を除き、投与しないこと。
ヒトパルボウイルスB19の感染を起こす可能性を否定できない。感染した場合には、発熱と急激な貧血を伴う重篤な全身症状を起こすことがある。
ヒトパルボウイルスB19の感染を起こす可能性を否定できない。感染した場合には、持続性の貧血を起こすことがある。
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。本剤の投与によりヒトパルボウイルスB19の感染の可能性を否定できない。感染した場合には胎児への障害(流産、胎児水腫、胎児死亡)が起こる可能性がある。
低出生体重児、新生児を対象とした有効性及び安全性を指標とした臨床試験は実施していない。
患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。一般に生理機能が低下している。
抗凝固剤
本剤の作用が増強するおそれがある。
併用により、抗凝固作用が相加的に作用する。
呼吸困難、喘鳴、胸内苦悶、血圧低下、チアノーゼ等が認められた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。
0.1~5%未満
頻度不明
過敏症
発疹
じん麻疹等
皮膚
注射部位皮膚炎、注射部位炎症
肝臓
AST、ALTの上昇等
消化器
悪心
嘔気、嘔吐
血液
凝固因子異常、PT-INR(国際標準比)増加
その他
血尿、頭痛、発熱、好酸球数増加
悪寒、胸部不快感
アンチトロンビンⅢ低下を伴う門脈血栓症患者(完全閉塞の門脈血栓症患者、陳旧性又は慢性門脈血栓症の患者は除く)を対象とした、無作為化二重盲検並行群間比較試験において、本剤1日1,500国際単位を5日間投与(本剤投与により血栓縮小傾向が認められた場合には、さらに5日間投与を最大2回まで行う)により、対象とする血栓が消失又は縮小した症例の割合(最終投与後の造影CTによる評価)は、本剤投与群55.6%(20/36例)、プラセボ群19.4%(7/36例)であり、本剤投与群はプラセボ群に比べ有意に高値を示した(Fisherの直接確率計算法:p=0.003)。36例中8例(22.2%)で副作用が認められ、その内訳は、好酸球数増加2例(5.6%)、悪心、凝固因子異常、PT-INR(国際標準比)増加、発疹、注射部位皮膚炎、注射部位炎症、発熱、頭痛、血尿各1例(2.8%)であった。
アンチトロンビンⅢは血液凝固系のセリンプロテアーゼの重要なインヒビターであり、トロンビン、活性化血液凝固第X因子(Xa)等の活性を阻害する1)。
本剤は特定生物由来製品に該当することから、本剤を投与した場合は、医薬品の名称(販売名)、製造番号、投与日、投与を受けた患者の氏名、住所等を記録し、少なくとも20年間保存すること。
人アンチトロンビンⅢ 500国際単位 1瓶溶解液(日本薬局方注射用水) 10mL 1瓶添付溶解移注針 1本添付
人アンチトロンビンⅢ 1,500国際単位 1瓶溶解液(日本薬局方注射用水) 30mL 1瓶添付溶解移注針 1本添付
1) 小出武比呂:止血・血栓・線溶.1994;192-208.
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