当ウェブサイトを快適にご覧いただくには、ブラウザのJavaScript設定を有効(オン)にしていただく必要がございます。
生物由来製品
劇薬
処方箋医薬品注)
本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者
視神経脊髄炎スペクトラム障害(視神経脊髄炎を含む)の再発予防
通常、成人には、イネビリズマブ(遺伝子組換え)として1回300mgを初回、2週後に点滴静注し、その後、初回投与から6ヵ月後に、以降6ヵ月に1回の間隔で点滴静注する。
活動性B型肝炎患者では、肝炎の治療を優先すること。本剤の治療期間中及び治療終了後は、継続して肝機能検査値や肝炎ウイルスマーカーのモニタリングを行うなど、B型肝炎ウイルスの再活性化の徴候や症状の発現に注意すること。抗CD20モノクローナル抗体製剤が投与されたB型肝炎ウイルスのキャリアの患者又は既往感染者において、B型肝炎ウイルスの再活性化が報告されている。,
感染症を合併している場合は感染症の治療を優先すること。,,,
妊娠可能な女性に投与する場合には、本剤投与中及び最終投与後6ヵ月間は適切な避妊を行うよう指導すること。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。本剤のヒト乳汁中への移行は不明であるが、ヒトIgGは乳汁中に移行することが知られている。
小児等を対象とした臨床試験は実施していない。
生ワクチン又は弱毒生ワクチン
生ワクチン又は弱毒生ワクチンの接種が必要な場合は本剤による治療開始の4週間前までに投与を完了させること。また、B細胞数が回復するまで、生ワクチン又は弱毒生ワクチンの接種は控えること。接種した生ワクチンの原病に基づく症状が発現した場合には適切な処置を行う。
本剤の作用機序により発病するおそれがある。
不活化ワクチン
ワクチンの効果を減弱させるおそれがある。
本剤の作用機序によりワクチンに対する免疫が得られないおそれがある。
免疫抑制作用を有する薬剤
発熱などの感染症(細菌及びウイルス等)に基づく症状が発現した場合は、適切な処置を行う。
過度の免疫抑制作用による感染症誘発の危険性がある。
頭痛、悪心、傾眠、呼吸困難、発熱、筋肉痛、発疹等があらわれることがある。臨床試験において、infusion reactionは初回投与時に多く認められたが、2回目投与以降の投与時にも認められている。異常が認められた場合には投与中断、中止、投与速度を緩める等の対応を行い、適切な処置を行うこと。また、重度のinfusion reactionがあらわれた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。
細菌、真菌、あるいはウイルスによる感染症(肺炎等)があらわれることがあるので、本剤の治療期間中及び治療終了後は患者の状態を十分に観察すること。,,,
本剤の治療期間中及び治療終了後は患者の状態を十分に観察すること。意識障害、認知機能障害、麻痺症状(片麻痺、四肢麻痺)、構音障害、失語等の症状があらわれた場合には、MRIによる画像診断及び脳脊髄液検査を行うとともに、投与を中止し、適切な処置を行うこと。
1%以上5%未満
1%未満
精神・神経系
頭痛
浮動性めまい、感覚鈍麻、急性散在性脳脊髄炎、非定型視神経脊髄炎関連疾患発作、うつ病、睡眠の質低下、不眠症
血液
貧血、リンパ球数減少、好中球減少症
白血球減少症、白血球増加症、好酸球百分率増加
循環器
拡張機能障害、左室肥大
呼吸器
咳嗽
咽喉乾燥、咽喉刺激感、呼吸困難
肝胆道系
脂肪肝
泌尿器
夜間頻尿
消化器
悪心、下痢
便秘、食道痛、嘔吐
皮膚
脱毛症
湿疹、発疹、そう痒性皮疹、蕁麻疹、斑状丘疹状皮疹、そう痒症、円形脱毛症、水疱、皮膚乾燥、乾癬、紅斑、神経皮膚炎、点状出血、前癌性皮膚病変
眼
ドライアイ、眼の炎症、眼痛、霧視
耳
耳痛、耳鳴、回転性めまい
筋・骨格系
関節痛
背部痛、筋骨格痛、頚部痛、四肢痛、滑液包炎
免疫系
過敏症、免疫抑制
代謝
高コレステロール血症、高トリグリセリド血症、抗利尿ホルモン不適合分泌
臨床検査
肝機能検査値上昇、ALT増加、AST増加、γ-GTP増加、血中免疫グロブリンG減少
その他
末梢性浮腫
悪寒、発熱、不快感、疲労、体重減少、注入部位疼痛、疼痛、末梢腫脹、口渇、寝汗、心停止後症候群、乳腺線維腺腫、下垂体の良性腫瘍
時間
投与速度(mL/時)
0~30分
42
31~60分
125
61分~
333
臨床試験において抗体反応が検出された患者が認められたが、抗体発現と臨床効果又は有害事象との相関は認められなかった。
視神経脊髄炎スペクトラム障害患者173例を対象に、本剤300mgを1日目及び15日目に2回静脈内投与した際の血清中濃度推移及び薬物動態パラメータは以下のとおりである(日本人及び外国人データ)1)。
薬物動態パラメータ
Cmax(μg/mL)
CL(L/日)
分布容積(Vss)(L)
T1/2(日)
1st dose:97.7(37.4)(N=173)2nd dose:108(45.4)(N=168)
0.2(34.3)(N=137)
4.21(27.3)(N=137)
18(27.2)(N=137)
[幾何平均値(幾何CV%)]
ヒトCD19トランスジェニックマウスに本薬3及び30mg/kgを週1回5週間反復静脈内投与したとき、妊娠18日目の母体に対する胎児中の本薬の濃度比は本薬3及び30mg/kgでそれぞれ114及び31.1%であり、胎児に本薬が移行することが示唆された。
再発型多発性硬化症a)患者22例にプラセボ又は本剤30、100及び600mgを1日目及び15日目に2回静脈内投与b)した際のB細胞数の推移は下記のとおりである(外国人データ)。,a)本剤の承認効能又は効果:視神経脊髄炎スペクトラム障害(視神経脊髄炎を含む)の再発予防b)本剤の承認用法及び用量:1回300mgを初回、2週後に点滴静注し、その後、初回投与から6ヵ月後に、以降6ヵ月に1回の間隔で点滴静注する。
視神経脊髄炎スペクトラム障害患者230例(日本人患者8例)を対象に、1日目及び15日目の2回、本剤300mg又はプラセボを静脈内投与する二重盲検プラセボ対照試験を実施した。本剤の2回目の投与後、6ヵ月に1回の間隔で静脈内投与が行われた(来院間隔の許容幅は規定日の前後7日間であった)。二重盲検プラセボ対照試験の結果、主要評価項目である判定委員会(AC)で判定された発作までの期間は以下のとおりであった2),3)。
本剤群
プラセボ群
全体集団
例数
174例
56例
再発が認められた患者
21例(12.1%)
22例(39.3%)
リスク減少率
72.8%(ハザード比:0.272、95%信頼区間:0.1496-0.4961)
抗AQP4抗体陽性集団
161例
52例
18例(11.2%)
22例(42.3%)
77.3%(ハザード比:0.227、95%信頼区間:0.1214-0.4232)
抗AQP4抗体陰性集団
13例
4例
3例(23.1%)
0例
―
また、投与開始後197日目までの本剤群での有害事象発現頻度は71.8%(125/174例)であり、プラセボ群の発現頻度73.2%(41/56例)と同程度であった。本剤群で認められた主な有害事象は、尿路感染11.5%(20/174例)、関節痛9.8%(17/174例)、注入に伴う反応9.2%(16/174例)であった4)。
イネビリズマブはヒトCD19に特異的に結合し、抗体依存性細胞傷害(ADCC)活性によりCD19陽性B細胞を枯渇させる5)。
イネビリズマブとアミノ酸一次配列が同一な16C4抗体のヒトCD19に対するEC50は63.9ng/mLであった(in vitro)5)。
イネビリズマブはCD19陽性細胞に対してADCC活性を示した(in vitro)5)。
イネビリズマブはヒトCD19トランスジェニックマウス血液中及び組織中のB細胞を減少させた(in vivo)6)。
イネビリズマブは、実験的自己免疫性脳脊髄炎を誘発させたヒトCD19トランスジェニックマウス組織中の形質細胞を減少させ、総IgG及びミエリンオリゴデンドロサイト糖タンパク質特異的IgG濃度を低下させた(in vivo)7)。
イネビリズマブ(遺伝子組換え)(Inebilizumab(Genetical Recombination))
イネビリズマブは、遺伝子組換えヒト化モノクローナル抗体であり、マウス抗ヒトCD19抗体の相補性決定部、ヒトフレームワーク及びヒトIgG1の定常部からなる。イネビリズマブは、糖タンパク質6-α-L-フコース転移酵素が欠損したチャイニーズハムスター卵巣細胞により産生される。イネビリズマブは、451個のアミノ酸残基からなるH鎖(γ1鎖)2本及び218個のアミノ酸残基からなるL鎖(κ鎖)2本で構成される糖タンパク質(分子量:約149,000)である。
10mL(バイアル)×3
1) 田辺三菱製薬(株):視神経脊髄炎関連疾患患者を対象とした第Ⅱ/Ⅲ相試験 臨床薬理(社内資料)(2021年3月23日承認、CTD2.7.2)
2) Cree BA, et al.:Lancet. 2019;394:1352-1363.
3) 田辺三菱製薬(株):視神経脊髄炎関連疾患患者を対象とした第Ⅱ/Ⅲ相試験 有効性(社内資料)(2021年3月23日承認、CTD2.7.3)
4) 田辺三菱製薬(株):視神経脊髄炎関連疾患患者を対象とした第Ⅱ/Ⅲ相試験 安全性(社内資料)(2021年3月23日承認、CTD2.7.4.2)
5) 田辺三菱製薬(株):In Vitro薬理作用(社内資料)(2021年3月23日承認、CTD2.6.2.2.1)
6) 田辺三菱製薬(株):In Vivo薬理作用(社内資料)(2021年3月23日承認、CTD2.6.2.2.2)
7) Chen D, et al.:J Immunol. 2014;193(10):4823-4832.
田辺三菱製薬株式会社 くすり相談センター
〒541-8505 大阪市中央区道修町3-2-10
電話 0120-753-280
田辺三菱製薬株式会社
大阪市中央区道修町3-2-10
Copyright © Pharmaceuticals and Medical Devices Agency, All Rights reserved.