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劇薬
処方箋医薬品注)
生物由来製品
*化学療法に併用し、各投与量(KE)を生理食塩液で懸濁溶解して、筋肉内、皮下又は皮内投与する。通常、初回0.2~0.5KEより開始し、患者の状態を観察しつつ、連日又は隔日1回の投与で2~3週間かけて2~5KEまで漸増する。維持量は1回2~5KE、週1~2回とする。
*通常、1回5~10KEを生理食塩液で懸濁溶解して、週に1~2回漿膜腔内投与する。
*通常、1回5~10KEを生理食塩液で懸濁溶解して、毎日又は数日に1回、腫瘍内又は腫瘍辺縁部に注入する。
*本剤の投与に際しては、生理食塩液で懸濁溶解して、0.05~0.1KE/mL濃度の懸濁溶解液を調製する。通常、吸引リンパ管腫液量と同量の懸濁溶解液を局所に注入する。1回総投与量2KEを上限として、年齢、症状により適宜増減する。
患者によって本剤に対する発熱などの感受性が異なるため、少量投与から始め、患者の状態を観察しつつ漸増することが望ましい。
本剤はベンジルペニシリンを含有している。
動物による毒性実験において、大量長期投与した場合に溶連菌感染症類似の所見(心障害、腎障害、アミロイドーシス等)がみられている。
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。
小児等を対象とした臨床試験は実施していない。
用量に注意すること。一般に生理機能が低下している。
間質性肺炎が発現又は増悪することがある。発熱、咳嗽、呼吸困難及び胸部X線検査異常等が認められた場合には、本剤の投与を中止し、副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行うこと。
BUN、クレアチニンの上昇、尿量の減少等が認められた場合には、投与を中止し適切な処置を行うこと。
5%以上
5%未満
頻度不明
過敏症
そう痒感、発疹
紫斑
注射部位反応
腫脹(79.3%注1))、発赤(59.7%注1))、疼痛
硬結、熱感
血液
白血球増加(18.2%注1))
血小板増加、貧血
肝臓
AST上昇、ALT上昇、Al-P上昇
消化器
食欲不振、悪心・嘔吐、下痢
腎臓
蛋白尿
BUN上昇、クレアチニン上昇、尿量減少
その他
発熱(86.1%注1)、23.1%注2))、CRP上昇(22.7%注1))
全身倦怠、頭痛、CK上昇、関節痛
本剤の局所又は漿膜腔内への大量投与により遅発性ショック(1~数時間後)があらわれたとの報告がある。
非治癒切除胃癌46例(ピシバニール併用群27例、化学療法単独群19例)を解析対象とした無作為比較試験で、化学療法と本剤筋肉内投与(0.2KEより開始し、4週間かけて2KEまで漸増、以後2KEを週1回投与)の併用により、化学療法単独群に比較して生存期間の延長が認められた(図1)1) 。
手術可能肺癌311例(ピシバニール併用群159例、化学療法単独群152例)を対象とした無作為比較試験で、化学療法と本剤筋肉内投与(0.2KEより開始し2.0KEまで漸増。維持量は2.0KEを週1回)の併用により、化学療法単独群に比較し、生存期間の延長が認められた(図2)2) 。
非切除肺癌73例(ピシバニール併用群37例、化学療法単独群36例)を解析対象とした無作為比較試験で、化学療法と本剤(筋肉内投与又は皮下投与、0.2KEより投与を開始し漸増。維持量2.0KE)の併用により、化学療法単独群に比較し、生存期間の延長が認められた3) 。
消化器癌の進展、再発により腹水の貯留を来した症例134例に本剤を腹腔内投与したところ、76例(56.7%)で腹水の消失が、8例(6.0%)で腹水の減少が認められた4) 。
肺癌の進展により胸水の貯留を来した症例25例に本剤を単独又は化学療法と併用し胸腔内投与したところ、17例(68.0%)で胸水の消失が、6例(24.0%)で胸水の減少が認められた5) 。
各種頭頸部癌52例、甲状腺癌10例に対し、本剤を初回5KE、以後10KEを維持量として週2~3回、腫瘍内及び腫瘍辺縁部に投与し有効性が認められた6) 。
癌種
評価対象例数
奏功率
頭頸部癌
52
17.3%
甲状腺癌
10
20.0%
原則15歳未満注2) のリンパ管腫症例(60例)に対し本剤0.5KE/10mL又は、1.0KE/10mLを20mLを上限として管腫内へ局所投与し、有効性が認められた7) 。
評価時期
有効率
投与2ヶ月後
53
75.5%
投与6ヶ月後
48
85.4%
安全性評価対象例60例中60例(100%)に副作用が認められた。主な副作用は、腫脹・発赤56例(93.3%)、発熱50例(83.3%)等であった。
本剤は腫瘍細胞に対する直接的増殖抑制作用が認められている8) 。
本剤の投与により好中球、マクロファージ、リンパ球数の増加(ヒト9) )、好中球(ラット10) )、マクロファージ(ヒト9) )、NK細胞(ヒト11) )の活性化及びCTL細胞の誘導(ラット12) )が認められた。更にこれら細胞の増殖、活性化に関与するIL-1、IL-2(マウス13) )、IL-8(ヒト14) )、IL-12(マウス15) )、IFN-γ(マウス16) )、TNF-α(ヒト14) )、G-CSF(ヒト14) )、GM-CSF(ヒト14) )等のサイトカインの産生が認められることから、主に本剤の投与によって賦活された種々の宿主の生体防御反応を介して、抗腫瘍効果を発現するものと考えられている。
本剤をリンパ管腫の局所に投与することにより炎症反応が惹起され、続いて炎症に関わるマクロファージ等の誘導や内皮細胞の透過性亢進作用を有するTNF等のサイトカインの産生が認められ、これらによりリンパ液の排出が促進され、管腔が縮小するものと考えられる(ヒト)17),18) 。
マウスの自然発生腫瘍19) 及びメチルコラントレン誘発腫瘍20) を用いた実験で、本剤を各々腫瘍内、筋肉内に投与することにより、腫瘍増殖の抑制効果が認められた。
マウス21) 及びラット22) の同系腫瘍を用いた実験で、本剤を腹腔内に投与し、それぞれ延命効果、腫瘍縮小効果が認められた。更にモルモット23) の同系腫瘍に本剤を腫瘍内投与し、腫瘍縮小効果が認められた。
マウスのL1210腫瘍に対し、本剤を抗悪性腫瘍剤であるフルオロウラシルと併用することにより、化学療法単独群に比較して延命効果が認められた24) 。
ストレプトコックス・ピオゲネス(A群3型)Su株ペニシリン処理凍結乾燥粉末
白色~類白色の凍結乾燥した粉末又は塊である。生理食塩液を加えて振り混ぜるとき白濁ないしわずかに白濁する。
*1バイアル
1) 東海胃癌術後免疫化学療法共同研究班. 癌と化学療法. 1976;3(4):715-21.
2) Watanabe Y, et al. J Biol Response Mod. 1987;6(2):169-80.
3) 能美一政, 他. 広島医学. 1985;38(4):405-8.
4) Torisu M, et al. Surgery. 1983;93(3):357-64.
5) 長尾啓一, 他. 癌と化学療法. 1979;6(5):1161-6.
6) 澤木修二. 耳鼻咽喉科展望. 1989;32(S-6):455-67.
7) 荻田修平, 他. 日本小児外科学会雑誌. 1995;31(1):29-36.
8) Okamoto H, et al. Jpn J Microbiol. 1967;11(4):323-36.
9) Katano M, et al. Surgery. 1983;93(3):365-73.
10) Watabe S, et al. J Natl Cancer Inst. 1984;72(6):1365-70.
11) Uchida A, et al. Int J Cancer. 1983;31(1):1-5.
12) Hojo H, et al. Gann. 1981;72(5):692-9.
13) Ichimura O, et al. Int J Immunopharmacol. 1985;7(2):263-70.
14) Tsuchiya I, et al. Cytokine. 1993;5(6):595-603.
15) Fujimoto T, et al. J Immunol. 1997;158(12):5619-26.
16) Saito M, et al. Cell Immunol. 1983;78(2):379-86.
17) 荻田修平, 他. 診療と新薬. 1994;31(11):1971-6.
18) 土橋康成, 他. 京都府立医科大学雑誌. 1993;102(9):1055-60.
19) 社内資料:鈴木成生, 他:マウス自然発生乳癌に対するOK-432の抗腫瘍効果(1969)
20) 社内資料:光井碩樹, 他:マウスにおけるメチルコラントレン発癌に及ぼすOK-432筋肉内投与の影響(1975)
21) 石田名香雄, 他. Biotherapy. 1990;4(2):155-65.
22) 北川恒代. 癌と化学療法. 1975;2(6):985-93.
23) 本庄三知夫, 他. 日本癌治療学会誌. 1982;17(5):1284-92.
24) Koshimura S, et al. Cancer Treat Rep. 1977;61(1):17-27.
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