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日本薬局方
クロルジアゼポキシド錠
向精神薬
処方箋医薬品注)
クロルジアゼポキシド散
クロルジアゼポキシドとして通常成人1日20~60mgを2~3回に、小児1日10~20mgを2~4回にそれぞれ分割経口投与する。なお、年齢・症状により適宜増減する。
症状が悪化するおそれがある。
作用が強くあらわれる。
排泄が遅延するおそれがある。
授乳を避けさせること。ヒト母乳中に移行し、新生児に嗜眠、体重減少等を起こすことが、他のベンゾジアゼピン系薬剤(ジアゼパム)で報告されており、また、黄疸を増強する可能性がある。
乳児、幼児において作用が強くあらわれる。
少量から投与を開始するなど慎重に投与すること。運動失調等の副作用が発現しやすい。
中枢神経抑制剤
モノアミン酸化酵素阻害剤
眠気、注意力・集中力・反射運動能力等の低下が増強することがある。
相互に中枢神経抑制作用を増強することが考えられている。
アルコール(飲酒)
マプロチリン塩酸塩
1)眠気、注意力・集中力・反射運動能力等の低下が増強することがある。2)併用中の本剤を急速に減量又は中止すると痙攣発作がおこる可能性がある。
1)相互に中枢神経抑制作用を増強することが考えられている。2)本剤の抗痙攣作用により抑制されていたマプロチリン塩酸塩の痙攣誘発作用が本剤の減量・中止によりあらわれることが考えられている。
ダントロレンナトリウム水和物
筋弛緩作用が増強する可能性がある。
相互に筋弛緩作用を増強することが考えられている。
連用により薬物依存を生じることがあるので、観察を十分に行い、用量及び使用期間に注意し慎重に投与すること。また、連用中における投与量の急激な減少ないし投与の中止により、痙攣発作、せん妄、振戦、不眠、不安、幻覚、妄想等の離脱症状があらわれることがあるので、投与を中止する場合には徐々に減量するなど慎重に行うこと。
慢性気管支炎等の呼吸器疾患に用いた場合、呼吸抑制があらわれることがある。
頻度不明
精神神経系
眠気、ふらつき、眩暈、歩行失調、頭痛、多幸症
肝臓
黄疸
血液
顆粒球減少、白血球減少
循環器
血圧低下
消化器
悪心、便秘、口渇
過敏症
発疹、光線過敏症
骨格筋
倦怠感、脱力感等の筋緊張低下症状
その他
浮腫
本剤の過量投与が明白又は疑われた場合の処置としてフルマゼニル(ベンゾジアゼピン受容体拮抗剤)を投与する場合には、使用前にフルマゼニルの使用上の注意を必ず読むこと。
PTP包装の薬剤はPTPシートから取り出して服用するよう指導すること。PTPシートの誤飲により、硬い鋭角部が食道粘膜へ刺入し、更には穿孔をおこして縦隔洞炎等の重篤な合併症を併発することがある。
投与した薬剤が特定されないままにフルマゼニル(ベンゾジアゼピン受容体拮抗剤)を投与された患者で、新たに本剤を投与する場合、本剤の鎮静・抗痙攣作用が変化、遅延するおそれがある。
クロルジアゼポキシドは大脳辺縁系、とくに扁桃核、海馬に抑制作用を示し、不安・緊張等の情動異常を改善する。一方、脳幹網様体―新皮質系に対する直接作用が少なく、意識水準には直接影響を与えないことが認められている1),2),3),4)(ラット、ネコ、サル)。
クロルジアゼポキシドは鎮静作用を示す量以下で動物の攻撃性・狂暴性を抑制して馴化静穏作用を示す5),6)(マウス、ラット)。
クロルジアゼポキシドはサルのdelayed matching行動試験3)等において、不安・緊張の除去作用を示す。
クロルジアゼポキシド(Chlordiazepoxide)
7-Chloro-2-methylamino-5-phenyl-3H-1,4-benzodiazepin-4-oxide
C16H14ClN3O
299.75
白色~淡黄色の結晶又は結晶性の粉末である。酢酸(100)に溶けやすく、エタノール(95)にやや溶けにくく、ジエチルエーテルに極めて溶けにくく、水にほとんど溶けない。希塩酸に溶ける。光によって徐々に変化する。
約240℃(分解)
外箱(缶)開封後は遮光して保存すること。
PTP:100錠(10錠×10)、1,000錠(10錠×100)バラ[缶]:1,200錠
バラ: 100g、1,000g(缶、乾燥剤入り)
1) Carroll M.N. et al.:Biochem Pharmacol. 1961;8:15
2) 中川園子:精神神経学雑誌. 1963;65:963-973
3) Scheckel C.L.:Am Psychol. 1962;17:398
4) Haot J. et al.:Arch Int Pharmacodyn. 1964;148:557-559
5) Randall L.O. et al.:Curr Ther Res. 1961;3:405-425
6) Schallek W. et al.:Ann N Y Acad Sci. 1962;96:303-314
鶴原製薬株式会社 医薬情報部
〒563-0036 大阪府池田市豊島北1丁目16番1号
TEL:072-761-1456(代表) FAX:072-760-5252
本剤は厚生労働省告示第75号(平成24年3月5日付)に基づき、投薬量は1回30日分を限度とされている。
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