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処方箋医薬品注)
避妊
経口避妊剤使用開始1年間ののみ忘れを含めた一般的使用における失敗率は9%との報告がある。
1周期目は1日1錠を毎日一定の時刻に赤褐色錠から開始し、指定された順番に従い21日間連続経口投与し、7日間休薬する。2周期目は、1周期服用開始29日目より1周期目と同様に赤褐色錠から1日1錠を21日間連続投与し、7日間休薬する。3周期目以降は2周期目と同様に投与する。
1周期目は1日1錠を毎日一定の時刻に赤褐色錠から開始し、指定された順番に従い28日間連続経口投与する。2周期目は、1周期服用開始29日目より1周期目と同様に赤褐色錠から1日1錠を28日間連続投与し、3周期目以降は2周期目と同様に投与する。
経口避妊剤を初めて服用させる場合、月経第1日目から服用を開始させる。服用開始日が月経第1日目から遅れた場合、のみはじめの最初の1週間は他の避妊法を併用させること。
前に服用していた薬剤をすべて服用し7日間の休薬の後、続けて本剤の服用を開始させる。服用開始が遅れた場合、妊娠の可能性がある。
前に服用していた薬剤をすべて服用後、続けて本剤の服用を開始させる。服用開始が遅れた場合、妊娠の可能性がある。
本剤服用者に対しても、このような症状があらわれた場合は、直ちに服用を中止し、救急医療機関を受診するよう説明すること。
一般に心筋梗塞等の心血管系の障害が発生しやすくなる年代であるため、これを助長するおそれがある。,,
子宮筋腫の発育を促進するおそれがある。
乳癌が再発するおそれがある。
定期的に乳房検診を行うなど慎重に投与すること。エストロゲン投与と乳癌発生との因果関係についてその関連性を示唆する報告もある。
心筋梗塞等の心血管系の障害が発生しやすくなるとの報告がある。,,
血栓症等の心血管系の障害が発生しやすくなるとの報告がある。
脳血管障害(脳卒中等)が発生しやすくなるとの報告がある。
血栓症等の心血管系の障害が発生しやすくなるとの報告がある。,
血栓症等の心血管系の障害が発生しやすくなるとの報告がある。また、症状が増悪することがある。,
十分コントロールを行いながら投与すること。耐糖能が低下することがある。
症状が増悪することがある。
ナトリウム又は体液の貯留により症状が増悪することがある。
投与しないこと。代謝能が低下しており肝臓への負担が増加するため、症状が増悪することがある。
代謝能が低下しており肝臓への負担が増加するため、症状が増悪することがある。
**投与しないこと。他の避妊法をすすめるなど適切な指導をすること。母乳の量的質的低下が起こることがある。また、母乳中への移行、児において黄疸、乳房腫大が報告されている。
これらの薬剤の作用が増強するおそれがある。
本剤はこれらの薬剤の代謝を抑制すると考えられる。
これらの薬剤の血中濃度が上昇するおそれがある。
本剤がこれらの薬剤の代謝酵素(CYP1A2)を阻害すると考えられる。
本剤の効果の減弱化及び不正性器出血の発現率が増大するおそれがある。
これらの薬剤は薬物代謝酵素を誘導し、本剤の代謝を促進すると考えられる。
これらの薬剤は腸内細菌叢を変化させ、本剤の腸肝循環による再吸収を抑制すると考えられる。
黄体ホルモン・卵胞ホルモン配合剤との併用で、月経異常があらわれたとの報告がある。
機序不明
これらの薬剤の作用を減弱するおそれがある。
これらの薬剤は性ホルモンの分泌を低下することにより薬効を示すため、性ホルモンである本剤の投与によってこれらの薬剤の効果を減弱する可能性が考えられる。
血糖降下剤の作用が減弱するおそれがある。血糖値その他患者の状態を十分観察し、血糖降下剤の用量を調節するなど注意する。
本剤は耐糖能を低下させ、血糖降下剤の作用を減弱させると考えられる。
これらの薬剤の血中濃度が低下するおそれがある。
本剤はこれらの薬剤のグルクロン酸抱合を促進すると考えられる。
本剤の作用が減弱するおそれがある。
エチニルエストラジオールのAUCが減少する。
本剤の血中濃度が上昇するおそれがある。
アタザナビルは本剤の代謝酵素(CYP3A4)を阻害すると考えられる。
エトラビリンは本剤の代謝酵素(CYP2C9)を阻害すると考えられる。
フルコナゾールは本剤の代謝酵素(CYP3A4)を阻害すると考えられる。
本剤の血中濃度が上昇するおそれがある。ボリコナゾールの血中濃度が上昇するおそれがある。
ボリコナゾールは本剤の代謝酵素(CYP3A4)を阻害すると考えられる。本剤がボリコナゾールの代謝酵素(CYP2C19)を阻害すると考えられる。
本剤の血中濃度が上昇するおそれがある。アセトアミノフェンの血中濃度が低下するおそれがある。
アセトアミノフェンはエチニルエストラジオールの硫酸抱合を阻害すると考えられる。本剤が肝におけるアセトアミノフェンのグルクロン酸抱合を促進すると考えられる。
本剤の効果の減弱化及び不正性器出血の発現率が増大するおそれがあるので、本剤投与時はセイヨウオトギリソウ含有食品を摂取しないよう注意すること。
この食品は薬物代謝酵素を誘導し、本剤の代謝を促進すると考えられる。
下肢の急激な疼痛・腫脹、突然の息切れ、胸痛、激しい頭痛、四肢の脱力・麻痺、構語障害、急性視力障害等があらわれた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。,,,,,,,,,,,,,,,,,,,,,,
5%以上
0.1~5%未満
頻度不明
過敏症
発疹
眼
網膜血流障害による視力障害
肝臓
肝機能異常
黄疸等
電解質代謝
浮腫、体重増加
子宮
不正性器出血(破綻出血、点状出血)、白帯下、下腹部痛
経血量変化、カンジダ腟炎
乳房
乳汁分泌、乳房痛、乳房緊満感、乳房萎縮、乳房腫大
循環器
血圧上昇、動悸
消化器
悪心、嘔吐
下痢、食欲不振、胃痛、便秘
口渇、口内炎、腹痛、食欲亢進
精神神経系
頭痛
眠気、神経過敏、めまい
抑うつ
皮膚
ざ瘡
色素沈着注1)
その他
肩こり、腰痛、倦怠感
冷感、しびれ、代償性鼻出血、熱感、総コレステロール上昇、トリグリセリド上昇
含有するエチニルエストラジオールの作用による血清蛋白(コルチコイド結合性グロブリン、サイロキシン結合性グロブリン等)の増加により、総コルチゾール、総T3、総T4の上昇がみられることがある。また、これらの遊離型は変化しないとされている。これら検査値の判定に際しては注意すること。
PTP包装の薬剤はPTPシートから取り出して服用するよう指導すること。PTPシートの誤飲により、硬い鋭角部が食道粘膜へ刺入し、更には穿孔をおこして縦隔洞炎等の重篤な合併症を併発することがある。
健康成人女性に本剤を単回投与したとき、血漿中レボノルゲストレル、エチニルエストラジオールは速やかに吸収され各用量とも1~1.5時間で最高血中濃度に達し、以後2相性の消失パターンを示し減少した。血漿中からの最終相消失半減期はレボノルゲストレルで10~26時間、エチニルエストラジオールで4~8時間であった。レボノルゲストレル/エチニルエストラジオールの配合比率にかかわらず、Cmax、AUCともほぼ用量依存性を示した。
錠剤
組成
Tmax
Cmax
T1/2
AUC0-∞
赤褐色錠
LNG
0.050mg
1.0±0.4hr
1.5±0.9ng/mL
9.8±6.4hr
10.7±9.3ng・hr/mL
EE
0.030mg
1.4±0.5hr
91±48pg/mL
7.6±4.1hr
616±159pg・hr/mL
白色錠
0.075mg
1.3±0.4hr
1.6±0.6ng/mL
26.3±22.1hr
20.1±15.3ng・hr/mL
0.040mg
1.5±0.3hr
104±33pg/mL
6.2±2.9hr
633±63pg・hr/mL
黄色錠
0.125mg
1.1±0.4hr
3.0±1.0ng/mL
18.8±3.2hr
30.1±14.5ng・hr/mL
77±23pg/mL
3.7±1.7hr
324±45pg・hr/mL
LNG:レボノルゲストレル EE:エチニルエストラジオール平均±標準偏差(各群 n=6)
健康成人女性に1周期(21日間)連続投与したとき、レボノルゲストレル血漿中濃度は単回投与時より推測した濃度を大きく上回った。これはエチニルエストラジオール投与により誘導された性ホルモン結合性グロブリンによる影響と思われた。エチニルエストラジオール血漿中濃度については連続投与による薬物動態の変化は認められず、単回投与時と同様に推移した1) 。
最終投与時
7.2±1.4ng/mL
27.6±4.6hr
194.6±69.6ng・hr/mL
1.6±0.5hr
102±33pg/mL
7.1±5.0hr
808±243pg・hr/mL
LNG:レボノルゲストレル EE:エチニルエストラジオール平均±標準偏差(n=7)
健康成人女性5例に投与した結果、バイオアベイラビリティは、レボノルゲストレルで89~99%、エチニルエストラジオールで42~45%であった2) (外国人データ)。
レボノルゲストレル及びエチニルエストラジオールともに90%以上3) (外国人データ)。
健康成人女性3例に14C-レボノルゲストレルを経口投与し、尿中代謝物を検討した結果、主な代謝物はグルクロン酸抱合体であった4) (外国人データ)。
卵巣又は子宮摘除女性13例に3H-エチニルエストラジオールを経口又は静脈内投与し、尿中代謝物を検討した結果、エチニル化合物及び脱エチニル体が認められた5) (外国人データ)。
健康成人女性5例に14C-レボノルゲストレルを経口投与したときの尿中及び糞中累積排泄率は、投与7日後、それぞれ44.8±8.9%、31.6±8.2%(未変化体及び代謝物として)であった4) (外国人データ)。
健康成人女性3例に3H-エチニルエストラジオールを経口投与したときの尿中累積排泄率は、投与8日後、18.1~45.4%(未変化体及び代謝物として)であった6) (外国人データ)。
総投与症例731例、解析対象症例690例9,638周期であった7),8) 。有効性評価症例676例(9,375周期)中、妊娠例は2例に認められ、パール指数は0.28であった。副作用発現頻度は、解析対象690例9,638周期中29.42%(203/690例)で、主な副作用は消化器症状17.54%、子宮・乳房系症状7.83%、頭痛7.83%等であった。
各種避妊法使用開始1年間の失敗率(妊娠率)は以下のとおりである9) 。
方法
理想的な使用※(%)
一般的な使用※※(%)
経口避妊剤
0.3
9
レボノルゲストレル放出IUS
0.2
銅付加IUD
0.6
0.8
コンドーム
2
18
リズム法
0.4~5
24
女性避妊手術
0.5
男性避妊手術
0.10
0.15
避妊せず
85
IUS:子宮内システム IUD:子宮内避妊用具※:選んだ避妊法を正しく続けて使用しているにもかかわらず妊娠してしまった場合※※:選んだ避妊法を使用しているにもかかわらず妊娠してしまった場合(経口避妊剤については、のみ忘れを含めた場合の失敗率)
下垂体からの黄体形成ホルモン(LH)及び卵胞刺激ホルモン(FSH)の分泌抑制による排卵抑制作用を主作用とし、子宮内膜変化による着床阻害作用、頸管粘液変化による精子通過阻害作用が加味されて避妊効果を発揮する10),11),12),13) 。
健康成人女性7例に本剤を連続21日間投与し、血漿中LH、FSH濃度を投与開始時及び排卵相当期の前後に測定した。また、血漿中プロゲステロン濃度を投与開始時及び黄体期後期に相当する時期に測定した。その結果、排卵相当期の血漿中LH、FSH濃度は投与開始時と同程度に抑制されており、黄体期後期に相当する時期のプロゲステロン濃度も低値を示したことから、本剤は排卵を抑制することが確認された1) 。
健康成人女性28例に本剤と同一の製剤を連続21日間投与し、投与2~21日目の間に子宮内膜の形態を観察した結果、子宮内膜の形態は正常月経周期と比較し、より早期の分泌期様変化と腺上皮の形成不全を示すなど、受精卵の着床に適さない変化が認められた14) (外国人データ)。
健康成人女性6例に本剤と同一の製剤を連続21日間投与し、周期各時点における頸管粘液の性状及び粘液中の精子移動速度を非投与例と比較した。その結果、投与例の頸管粘液は密度の高い線維状構造で、非投与例の黄体期の所見に類似していた。また、投与例の精子移動速度は周期を通じて低値であった12) (外国人データ)。
レボノルゲストレル(Levonorgestrel)
18α-Homo-19-nor-17β-hydroxy-17α-pregn-4-en-20-yn-3-one
C21H28O2
312.45
白色の結晶又は結晶性の粉末である。においはない。テトラヒドロフラン又はクロロホルムにやや溶けやすく、メタノール、エタノール(99.5)、アセトニトリル又はジエチルエーテルに溶けにくく、水にほとんど溶けない。
234~240℃
エチニルエストラジオール(Ethinylestradiol)
19-Nor-17α-pregna-1,3,5(10)-triene-20-yne-3,17-diol
C20H24O2
296.40
白色~微黄色の結晶又は結晶性の粉末で、においはない。ピリジン又はテトラヒドロフランに溶けやすく、エタノール(95)又はジエチルエーテルにやや溶けやすく、水にほとんど溶けない。水酸化ナトリウム試液に溶ける。
180~186℃又は142~146℃
252錠[21錠(PTP)×12]1,260錠[21錠(PTP)×60]
84錠[28錠(PTP)×3]336錠[28錠(PTP)×12]1,680錠[28錠(PTP)×60]
1) 落合和徳他:臨床医薬.1990;6(12):2553-2572
2) 水野正彦他:臨床医薬.1991;7(3):579-616
3) Back,D.J.et al.:Contraception.1981;23(3):229-239
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5) Sisenwine,S.F.et al.:Drug Metab.Dispos.1975;3(3):180-188
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8) 水野正彦他:臨床医薬.1992;8(5):1033-1048
9) Hatcher,RA et al.:Contraceptive Technology:Twentieth Revised Edition.New York.Ardent Media.2011(改変)
10) 社内資料:Levonorgestrelの各種ホルモン作用およびラット生殖機能に及ぼす影響
11) 社内資料:経口活性型プロゲスターゲン、レボノルゲストレルの前臨床的生殖薬理学
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19) 安全性に関する参考資料 その他・厚生省医薬品副作用情報.1977;No.28:33-35・Crook,D.et al.:Am.J.Obstet.Gynecol.1988;158:1612-1620・Schwartzman,JA et al.:Rev.Bras.Oto-Rino-Laringol.1975;41:46-50・Drill,VA:Am.J.Obstet.Gynecol.1974;119:165-174・Orellana-Alcalde,JM et al.:Lancet.1966;2:1278-1280・Koide,SS et al.:J.Reprod.Med.1975;15:214-224・Nilsson,S.:Contraception.1978;17:131-139・吉本雅昭ら:ホルモンと臨床.1996;44:597-605・Godsland,IF et al.:J.Clin.Endocrinol.Metab.1992;74:64-70・二宮涼子ら:臨皮.1994;48:281-283・降旗謙一ら:最新医学.1980;35:2522-2527・Harrison's Principles of Internal Medicine,Eighth Edition.1977:p.176,p.1450・岡田弘二:ステロイド療法のあり方 産婦人科領域(金芳堂).1982:p.171・Zimmerman,AW:Neurol.Clin.1986;4:853-861・Burckhardt,P.:Hormone Res.1975;6:321-328・Frey,BM et al.:Eur.J.Clin.Pharmacol.1984;26:505-511・Abernethy,DR et al.:Clin.Pharmacol.Ther.1984;35:792-797・セレギリン塩酸塩添付文書・シクロスポリン添付文書・Reimers,D.et al.:Prax.Pneumol.1971;25:255-262・Back,DJ et al.:Contraception.1980;21:135-143・Back,DJ et al.:Br.J.Pharmacol.1980;69:441-452・Back,DJ et al.:Br.J.Clin.Pharmacol.1988;25:527-532・Crawford,P.et al.:Br.J.Clin.Pharmacol.1990;30:892-896・Back,DJ et al.:J.Steroid.Biochem.1982;16:407-413・テルビナフィン塩酸塩添付文書・ブセレリン酢酸塩添付文書・Steele,JM:J.Fam.Plan.Doctors.1978;3:77・ネルフィナビルメシル酸塩添付文書・Ouellet,D.et al.:Br.J.Clin.Pharmacol.1998;46:111-116・ネビラピン添付文書・檜垣祐子:今日の治療指針(医学書院).1999:p.713・Van Vange,N.et al.:Contraception.1990;41:345-352・野口 實:日産婦誌.1988;40:14-20・Schatz,DL et al.:Can.Med.Assoc.J.1968;99:882-886・今釜秀一ら:臨床眼科.1987;41:751-753・Chasan-Taber,L.et al.:Circulation.1996;94:483-489・Beral,V.et al.:Br.Med.J.1999;318:96-100・Mostad,SB et al.:Lancet.1997;350:922-927・Royal College of General Practitioners:Oral contraceptives and health.London.Pitman Medical.1974:p.22-30・Bray,RS:Contraception.1976;13:417-425・Keller,AJ et al.:Obstet.Gynecol.1977;49:83-91・Gerretsen,G.et al.:Contraception.1980;22:25-29・Baker,DA et al.:Contraception.1985;32:377-382・Bisset,LR et al.:Contraception.1988;38:573-578・Baker,DA et al.:Contraception.1989;39:119-124・Scanlan,JM et al.:Psychoneuroendocrinology.1995;20:281-287
20) 有効性に関する参考資料 避妊効果に関する事項・Hatcher,RA et al.:Contraceptive Technology:Twentieth Revised Edition.New York.Ardent Media.2011:p.779-861・Morris,SE et al.:Contraception.1979;20:61-69・Chowdhury,V.et al.:Contraception.1980;22:241-247・Sparrow,MJ:NZ.Med.J.1987;100:102-105
21) 有効性に関する参考資料 人工妊娠中絶に関する資料・平成9年母体保護統計報告(厚生省大臣官房統計情報部人口動態統計課)・毎日新聞人口問題調査会(第23回全国家族計画世論調査報告書より改編)・Determinants of contraceptive use・United Nations:Demographic Yearbook 1996版.1998
22) 有効性に関する参考資料 副効用に関する資料・The Cancer and Steroid Hormone Study of the Centers for Disease Control and the National Institute of Child Health and Human Development:N.Engl.J.Med.1987;316:650-655・Narod,SA et al.:N.Engl.J.Med.1998;339:424-428・The Centers for Disease Control Cancer and Steroid Hormone Study:JAMA.1983;249:1596-1599・The Cancer and Steroid Hormone Study of the Centers for Disease Control and the National Institute of Child Health and Human Development:JAMA.1987;257:796-800・Schlesselman,JJ:Human Reproduction.1997;12:1851-1863・Royal College of General Practitioners:Oral contraceptives and health.London.Pitman Medical.1974:p.22,p.61・Connel,EB et al.:J.Reprod.Med.1984;29:513-523・Lanes,SF et al.:Am.J.Obstet.Gynecol.1992;166:956-961・Vessey,M.et al.:J.Biosoc.Sci.1976;8:373-427・Weström,L.:Am.J.Obstet.Gynecol.1980;138:880-892・Rubin,GL et al.:Am.J.Obstet.Gynecol.1982;144:630-635・Brinton,LA et al.:Am.J.Epidemiol.1981;113:203-214
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