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• 〈投与方法共通〉
  1. 9.1.1 重症の高血圧症、心弁膜症等の心血管系に著しい障害のある患者

     血圧低下や病状の悪化が起こりやすい。

  2. 9.1.2 慢性肺疾患等の呼吸機能障害のある患者

     呼吸抑制を増強するおそれがある。

  3. 9.1.3 不整脈のある患者

     徐脈を起こすことがある。

  4. 9.1.4 poor risk状態の患者

     適宜減量すること。作用が強くあらわれることがある。

  5. 9.1.5 薬物依存の既往歴のある患者

     依存性を生じやすい。

• 〈硬膜外投与及びくも膜下投与〉
  1. 9.1.6 中枢神経系疾患（髄膜炎、灰白脊髄炎、脊髄癆等）の患者

     硬膜外投与により病状が悪化するおそれがある。なお、くも膜下投与により病状が悪化するおそれがあるため投与しないこと。

  2. 9.1.7 脊髄・脊椎に結核、脊椎炎及び転移性腫瘍等の活動性疾患のある患者

     硬膜外投与により病状が悪化するおそれがある。なお、くも膜下投与により病状が悪化するおそれがあるため投与しないこと。

  3. 9.1.8 血液凝固障害のある患者又は抗凝血剤を投与中の患者

     出血しやすく、血腫形成や脊髄への障害を起こすことがある。

  4. 9.1.9 脊柱に著明な変形のある患者

     脊髄や神経根の損傷のおそれがある。

• 〈静脈内投与〉
  1. 9.1.10 肥満の患者

     実体重に基づき投与した場合、過量投与となり呼吸抑制が発現するおそれがある。

血中濃度が高くなるため、副作用発現の危険性が増加する。

血中濃度が高くなるため、副作用発現の危険性が増加する。

妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。動物実験（マウス、ラット）で生児平均体重の低下が報告されている。
本剤は胎盤を通過するため、分娩時の投与により新生児に呼吸抑制があらわれることがある。また、分娩時を含む妊娠中の投与により胎児に徐脈があらわれることがある。

本剤投与中は授乳を避けさせること。ヒトで母乳中への移行が報告されている。

低出生体重児、新生児及び乳児に自発呼吸下で投与する場合は、低用量から開始するなど患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。低出生体重児、新生児及び乳児では呼吸抑制を起こしやすい。

減量するなど注意すること。一般に生理機能が低下している。

1. 11.1.1 依存性（頻度不明）

   モルヒネ様の薬物依存を起こすことがある。

2. 11.1.2 呼吸抑制（頻度不明）、無呼吸（頻度不明）

   術中の場合は補助呼吸、調節呼吸を、また術後の場合は麻薬拮抗剤（ナロキソン、レバロルファン等）の投与又は補助呼吸等の処置を行うこと。

3. 11.1.3 換気困難（頻度不明）

   筋強直による換気困難がみられることがある。このような場合には筋弛緩剤の投与及び人工呼吸等の処置を行うこと。

4. 11.1.4 血圧降下（頻度不明）

   血圧降下がみられた場合には輸液を行い、更に必要な場合は昇圧剤（アドレナリンを除く）又は麻薬拮抗剤（ナロキソン、レバロルファン等）の投与を行うこと。なお、本剤を腰椎麻酔、硬膜外麻酔に併用すると、更に血圧降下を招くおそれがある。

5. 11.1.5 ショック（頻度不明）、アナフィラキシー（頻度不明）

   血圧低下、蕁麻疹等があらわれた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。

6. 11.1.6 不整脈（頻度不明）、期外収縮（頻度不明）、心停止（頻度不明）
7. 11.1.7 興奮（頻度不明）、筋強直（頻度不明）
8. 11.1.8 チアノーゼ（頻度不明）

本剤が皮膚に触れた場合には、水で洗い流すこと。本剤の皮膚からの吸収が増加する可能性があるため、石けん、アルコール等は使用しないこと。

• 〈硬膜外投与〉
  1. 14.2.1 注射針又はカテーテル先端が、血管又はくも膜下腔に入っていないことを確かめること。
  2. 14.2.2 試験的に注入（test dose）し、注射針又はカテーテルが適切に留置されていることを確認すること。
• 〈くも膜下投与〉
  1. 14.2.3 髄液の漏出を最小に防ぐために、脊髄くも膜下麻酔針は、できるだけ細いものを用いること。脊髄くも膜下腔穿刺により脊髄麻酔後頭痛が、また、まれに一過性の外転神経麻痺等があらわれることがある。なお、このような症状があらわれた場合には輸液投与を行うなど適切な処置を行うこと。
  2. 14.2.4 まれに脊髄神経障害があらわれることがあるので、穿刺に際して患者が放散痛を訴えた場合、脳脊髄液が出にくい場合又は血液混入を認めた場合には、本剤を注入しないこと。

健康男子5例に³H-フェンタニル6.4μg/kgを静注投与した場合、フェンタニルの血漿中濃度は投与後60分以内に急速に低下し、投与量の約98%が消失した。その後は徐々に低下した。また、AUC（0-8）は平均約511ng/mL・minを示し、半減期は平均約3.6時間であった²⁾（外国人のデータ）。

フェンタニルは主に肝臓で代謝され、主代謝物はノルフェンタニルである。また、ヒト肝ミクロソームを用いたin vitro代謝試験において、フェンタニルはCYP3A4によりノルフェンタニルに代謝されるとの報告がある³⁾。

健康男子5例に³H-フェンタニル6.4μg/kgを静注投与した場合、72時間以内に投与量の約85%が代謝物として尿糞中に排泄され、未変化体は8%未満であった²⁾（外国人のデータ）。

1. 16.6.1 小児における血中濃度（医師主導治験）

   新生児及び6歳以下の小児103例（N群；受胎後週数45週未満：7例、I群；受胎後週数45週以上2歳以下：48例、C群；3歳以上6歳以下：48例）に初回投与量としてフェンタニルクエン酸塩注射液2～15μg/kg（必要に応じて投与される麻酔導入時の投与1～5μg/kgを含む）を投与し、血中濃度が測定可能であった30例（I群：11例及びC群：19例）で検討された。初回投与量（最小値～最大値）はI群2.00～4.63μg/kg及びC群1.88～4.89μg/kgであった。初回投与後の血中フェンタニル濃度（最小値～最大値）はI群（10例）で0.2～0.7ng/mL及びC群（18例）で0.2～0.9ng/mLと両群の間で違いは認められなかった。採血時間は23/30例で初回投与後1時間±5分であった⁴⁾。

1. 17.1.1 小児を対象とした国内第Ⅲ相試験（医師主導治験）

   新生児から6歳以下の小児患者103例を対象に、フェンタニルクエン酸塩注射液を全身麻酔時の鎮痛に使用した医師主導治験が実施された。

   治験実施計画書適合集団（PPS）84例において、フェンタニルクエン酸塩注射液は静脈内投与により、初回時にフェンタニルとして1.9～6.0μg/kg、追加時にフェンタニルとして1回あたり0.6～5.2μg/kgが用いられ（総量1.9～12.1μg/kg）、有効性主要評価項目である医師の総合判定では、評価対象症例84例中77例（91.7%）が有効^注3)と判定された。副作用発現頻度は19.4%（20/103例）で、主な副作用は、嘔吐5.8%（6/103例）、そう痒症4.9%（5/103例）、呼吸抑制2.9%（3/103例）であった⁵⁾。

   注3) 初回投与後の最初の外科・処置侵襲開始後20分以内の最大変動を示す収縮期血圧、脈拍数（心拍数）を指標とした医師の総合判定による

オピオイド受容体は末梢神経や脳脊髄の神経細胞体および神経終末に広く分布しており、フェンタニルはオピオイド受容体のうちμ受容体に作用する⁶⁾。

フェンタニルはきわめて強力な鎮痛薬であり、非経口的に投与されると一般的に非常に短い作用持続時間を示す。全身投与後では、フェンタニルはモルヒネの約100倍強力である⁷⁾。

ラットに本剤又はフェンタニル注射液0.1mg「第一三共」を0.1mg硬膜外投与し、Tailflick法により侵害刺激に対する反応潜時を測定する生物学的同等性試験を実施した。その結果、両剤の反応潜時の延長効果に差は認められず、生物学的同等性が確認された⁸⁾。