当ウェブサイトを快適にご覧いただくには、ブラウザのJavaScript設定を有効(オン)にしていただく必要がございます。
日本薬局方
セファレキシン複合顆粒
処方箋医薬品注)
本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者
本剤に感性のブドウ球菌属、レンサ球菌属、肺炎球菌、大腸菌、クレブシエラ属、プロテウス・ミラビリス
「抗微生物薬適正使用の手引き」1)を参照し、抗菌薬投与の必要性を判断した上で、本剤の投与が適切と判断される場合に投与すること。
通常、成人及び体重20kg以上の小児に対しては、セファレキシンとして1日1g(力価)を2回に分割して、朝、夕食後に経口投与する。重症の場合や分離菌の感受性が比較的低い症例に対しては、セファレキシンとして1日2g(力価)を2回に分割して、朝、夕食後に経口投与する。なお、年齢、体重、症状により適宜増減する。
治療上やむを得ないと判断される場合を除き、投与しない。
観察を十分に行うこと。ビタミンK欠乏症状があらわれることがある。
投与量を減らすか、投与間隔をあけて使用すること。血中濃度が持続する。
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。
次の点に注意し、用量並びに投与間隔に留意するなど患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。
ショック、アナフィラキシー(呼吸困難、全身潮紅、浮腫等)を起こすことがある。
急性腎障害等の重篤な腎障害があらわれることがある。
偽膜性大腸炎等の血便を伴う重篤な大腸炎があらわれることがある。腹痛、頻回の下痢があらわれた場合には、直ちに投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
発熱、咳嗽、呼吸困難、胸部X線異常、好酸球増多等を伴う間質性肺炎、PIE症候群等があらわれることがあるので、このような症状があらわれた場合には投与を中止し、副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行うこと。
0.1~5%未満
0.1%未満
頻度不明
過敏症
発疹、蕁麻疹、紅斑、そう痒、発熱、リンパ腺腫脹、関節痛等
血液
顆粒球減少、好酸球増多、血小板減少
肝臓
黄疸、AST上昇、ALT上昇、Al-P上昇
消化器
悪心、嘔吐、下痢、軟便、腹痛、食欲不振、胃不快感等
菌交代症
口内炎、カンジダ症
ビタミン欠乏症
ビタミンK欠乏症状(低プロトロンビン血症、出血傾向等)、ビタミンB群欠乏症状(舌炎、口内炎、食欲不振、神経炎等)
その他
頭痛、めまい、全身倦怠感
健康成人に、セファレキシン複合顆粒500mg(力価)(n=5)を食後単回経口投与したときの平均血中濃度のピークは7時間後、4.8±1.5μg/mL(mean±S.E.)であった。2)
セファレキシン複合顆粒500mg「トーワ」とL-ケフレックス顆粒をクロスオーバー法によりそれぞれ1g(セファレキシンとして500mg(力価))ビーグル犬(n=10)に絶食単回経口投与し、血清中未変化体濃度について比較検討した結果、両製剤間の生物学的利用率には有意差は認められなかった。3)
血清蛋白結合率:限外ろ過法にて測定されたセファレキシンの血清蛋白結合率は約15%であった(外国人データ)。4)
健康成人にセファレキシンカプセル経口投与後、生体内で代謝されず未変化のまま尿中に排泄された。5)
健康成人にセファレキシン複合顆粒500mg(力価)(n=5)を食後単回経口投与したときの12時間までの平均尿中回収率(mean±S.E.)は、56.3±8.0%を示した。2)
細菌の細胞壁合成を阻害することにより抗菌作用を発揮し、その作用は殺菌的である。6),7)
試験管内でブドウ球菌属、レンサ球菌属、肺炎球菌、大腸菌、クレブシエラ属、プロテウス・ミラビリスに抗菌力を示す。8),9)
セファレキシン(Cefalexin)
(6R,7R)-7-[(2R)-2-Amino-2-phenylacetylamino]-3-methyl-8-oxo-5-thia-1-azabicyclo[4.2.0]oct-2-ene-2-carboxylic acid
C16H17N3O4S
347.39
白色~淡黄白色の結晶又は結晶性の粉末である。水にやや溶けにくく、メタノールに溶けにくく、エタノール(95)又はN,N-ジメチルホルムアミドにほとんど溶けない。吸湿性である。
1g×120包[分包]
1) 厚生労働省健康局結核感染症課編:抗微生物薬適正使用の手引き
2) 上田泰,他:最新医学.1977;32(6):1189-1194
3) 社内資料:生物学的同等性試験
4) Kind,A.C.et al.:Antimicrob.Agents Chemother.1968:361-365
5) 西村治雄,他:最新医学.1969;24(9):1983-1989
6) 上田泰,他:化学療法ハンドブック.永井書店.東京.1975:16-18
7) 第十八改正日本薬局方解説書.2021;C-2726-2730
8) 西野武志,他:Chemotherapy.1979;27(S-7):38-58
9) 中沢昭三,他:Jpn.J.Antibiot.1969;22(4):269-275
*ジェイドルフ製薬株式会社 学術部 くすり相談窓口
〒570-0081 大阪府守口市日吉町2丁目5番15号
TEL:06-7507-2532 FAX:06-7507-2528
東和薬品株式会社
大阪府門真市新橋町2番11号
ジェイドルフ製薬株式会社
滋賀県甲賀市土山町北土山2739
Copyright © Pharmaceuticals and Medical Devices Agency, All Rights reserved.