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*気管支喘息（減感作療法）

1. 5.1 本剤の投与開始に際し、皮膚反応テスト（スクラッチテスト（プリックテスト）、皮内テスト）又は特異的IgE抗体検査を行い、原因アレルゲンによるアレルギー性鼻炎、原因アレルゲンによるアレルギー性気管支喘息の確定診断を行うこと。
2. 5.2 喘息発作時、気管支喘息の症状やアレルギー症状が激しいとき、急性感染症罹患時、体調が悪いときは投与を避けること。,

皮膚反応で陽性の場合、通常1：100,000液0.02mLを初回量として皮下に注射し、1週2回約50%ずつ増量し、0.5mLに至れば1：10,000液0.05mLにかえ同様に増量しながら注射を続け、次第に高濃度の液とし、1：20液0.5mLの維持量までに至らしめる。但し、皮膚反応に応じ初回の液の濃度及び量又は増量、投与間隔並びに維持量は適宜に定めうる。

1. 7.1 正確な皮膚反応テストを行うため、皮膚反応テスト検査前日から抗ヒスタミン薬やメディエーター遊離抑制薬等の投与を中止すること。また、皮膚反応テストを実施する約1週間前から投与を中止することが望ましい薬剤があるので注意すること。
2. 7.2 患者の状態によってアレルゲンに対する反応が変動することがあるので、投与量、濃度、増量、維持量等は個々の患者の症状を考慮して決定すること。
3. 7.3 増量を急速に行う場合は、患者の状態を勘案し入院又はそれに準じた管理下での投与を考慮すること。
4. 7.4 予期しない強い反応が起こるおそれがあるので、使用するエキスのロットが変わるときには前回投与量の25～50%を減ずることが推奨される。また、高濃度のアレルゲンエキスでは、同一ロットでもショック等の強い反応を誘発するおそれがあるので、患者の状態を十分に観察しながら濃度を上げること。
5. 7.5 減感作療法の実施に際し、原因アレルゲンに陽性の患者に皮内反応テストを行い、皮内反応閾値を求める。その閾値及びその時々の患者の症状に応じ、初回投与濃度及び量、初回後の投与濃度又は量、投与回数、投与間隔並びに維持量は適宜定める。
6. 7.6 閾値の求め方

   診断用アレルゲン皮内エキスに皮内反応用対照液（診断用アレルゲン皮内エキス対照液「トリイ」：0.5%フェノール含有生理食塩溶液）を加えて10倍ずつ希釈し、1：1万、1：10万、1：100万、要すればさらに1：1,000万倍液を調製し、最も希釈された液から、0.02mLずつ皮内注射し、皮内反応判定基準にしたがい、反応を判定する。
   陽性反応を呈した最低濃度（最大希釈度）をもって、その患者のアレルゲンに対する過敏度（閾値）とする。

7. 7.7 初回投与濃度

   通常、1：100,000液を初回に使用するが、患者の症状に応じ、または特に過敏症の患者に対しては患者のアレルゲンに対する過敏度（閾値）を求め、初回投与濃度を決定することも必要である。
   治療エキスの初回投与濃度は、この閾値をさらに10倍希釈した液を用いる。この場合、治療エキスは治療用希釈液（治療用アレルゲンエキス希釈液「トリイ」）を用いて所定の濃度まで希釈する。

8. 7.8 増量及び投与回数

   各回の投与後の患者の状態について問診し、その結果に応じ次回投与量を増減する。
   例えば前回の注射により発作を起こし、または過大な局所反応を生じた時は増量を見合わせる。
   また増量期間中の投与間隔は通常1週2回であるが、間隔が長引いた場合には増量せずに減量した方がよい。減感作療法は過量投与よりも過少投与の方が失敗例が少ない。

9. 7.9 **維持量

   患者の臨床症状が著明に改善されたら、その濃度をもって維持量とし、投与を継続する。花粉類の維持療法には1：100液又はそれ以上に希釈した液が広く使用されている。
   高濃度の液を使用する場合は反応が強くあらわれることがあるので、特に小児及び高齢者に対しては注意して投与する必要がある。
   症状の改善を認めて直ちに本剤による治療を中止すると再発することもあるので、療法の持続は是非行うべきである。
   なお、維持量に達した場合でも患者の要因によって発作を誘発することがあるので、患者の容態を十分に観察しながら投与すること。

1. 8.1 本剤は患者の原因アレルゲンを含む液であり、その原因アレルゲンを徐々に増量しながら投与していくことにより、投与した原因アレルゲンに対する過敏反応を減弱させる薬剤である。従って、本剤の投与により、アレルギー反応に基づく副作用、特にショック、アナフィラキシー、及び喘息の増悪等を起こすおそれがあるので、十分に注意すること。
2. 8.2 患者の状態によって、ショック、アナフィラキシー等の強い反応を誘発するおそれがあるので、常に、ショック、アナフィラキシーの発現時に救急処置のとれる準備をしておくこと。
3. 8.3 ショック、アナフィラキシー等の発現を予測するため、投与前後に十分な問診を行い、ショック、アナフィラキシーを早期に認識しうる症状の発現に注意し、そのような症状があらわれた場合は、患者の状態を十分に観察し、適切な処置を行うこと。
4. 8.4 投与後少なくとも30分間は患者を安静の状態に保たせ、十分な観察を行うこと。また、投与後数時間又は1～2日間に強い反応があらわれることがあるので、その旨を患者に伝えショック、アナフィラキシーを早期に認識しうる症状があらわれた場合には速やかに医師に連絡する等の対応を説明した上、適切な処置がとれる準備をしておくこと。
5. 8.5 症状の改善を認めても、直ちに本剤による治療を中止すると症状が再発する可能性があるので、本療法の中止にあたっては症状の経過を十分に観察し慎重に行うこと。
6. 8.6 他の減感作療法薬との併用によりアナフィラキシー等のアレルギー反応を含む副作用の発現が増加するおそれがあることから、併用する場合には十分注意すること。
7. 8.7 本剤投与前、及び本剤投与後2時間は、激しい運動、アルコール摂取、入浴等を避けるよう、また、投与後2時間以降にこれらを行う場合にもアナフィラキシー等の副作用の発現に注意するよう患者等に指導すること。循環動態が亢進し、本剤の吸収が促進される等により、アナフィラキシー等の副作用が発現するおそれがある。

2mL［1バイアル］