当ウェブサイトを快適にご覧いただくには、ブラウザのJavaScript設定を有効(オン)にしていただく必要がございます。
日本薬局方
セファレキシン複合顆粒
処方箋医薬品注)
本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者
本剤に感性のブドウ球菌属、レンサ球菌属、肺炎球菌、大腸菌、クレブシエラ属
「抗微生物薬適正使用の手引き」1)を参照し、抗菌薬投与の必要性を判断した上で、本剤の投与が適切と判断される場合に投与すること。
通常、幼小児にはセファレキシンとして体重kgあたり1日25~50mg(力価)を2回に分割して、朝、夕食後に経口投与する。重症の場合や分離菌の感受性が比較的低い症例にはセファレキシンとして体重kgあたり1日50~100mg(力価)を2回に分割して、朝、夕食後に経口投与する。なお、年齢、体重、症状により適宜増減する。
治療上やむを得ないと判断される場合を除き、投与しない。
観察を十分に行うこと。ビタミンK欠乏症状があらわれることがある。
投与量を減らすか、投与間隔をあけて使用すること。血中濃度が持続する。
ショック、アナフィラキシー(呼吸困難,全身潮紅,浮腫等)を起こすことがある。
急性腎障害等の重篤な腎障害があらわれることがある。
偽膜性大腸炎等の血便を伴う重篤な大腸炎があらわれることがある。腹痛、頻回の下痢があらわれた場合には、直ちに投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
発熱、咳嗽、呼吸困難、胸部X線異常、好酸球増多等を伴う間質性肺炎、PIE症候群等があらわれることがあるので、このような症状があらわれた場合には投与を中止し、副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行うこと。
0.1~5%未満
0.1%未満
頻度不明
過敏症
発疹、蕁麻疹、紅斑、そう痒、発熱、リンパ腺腫脹、関節痛等
血液
顆粒球減少、好酸球増多、血小板減少
肝臓
黄疸、AST上昇、ALT上昇、Al-P上昇
消化器
悪心、嘔吐、下痢、軟便、腹痛、食欲不振、胃不快感等
菌交代症
口内炎、カンジダ症
ビタミン欠乏症
ビタミンK欠乏症状(低プロトロンビン血症、出血傾向等)、ビタミンB群欠乏症状(舌炎、口内炎、食欲不振、神経炎等)
その他
頭痛、めまい、全身倦怠感
7~11歳の小児患者(n=5)に25mg(力価)/kgを食後単回経口投与したときの血中濃度及び薬物動態パラメータを図16-1及び表16-1に示す。血中濃度は二峰性を示す傾向がみられた2)。
投与量〔mg(力価)/kg〕
n
Cmax(μg/mL)
AUC0-10(μg・hr/mL)
25
5
13.3±2.4
55.7±7.5
(測定法:bioassay)(mean±S.D.)
血清蛋白結合率:限外ろ過法にて測定されたセファレキシンの血清蛋白結合率は約15%であった3)(外国人データ)。
健康成人にセファレキシンカプセル経口投与後、生体内で代謝されず未変化のまま尿中に排泄された4)。
7~14歳の小児患者(n=6)に25mg(力価)/kgを食後単回経口投与したときの12時間までの平均尿中排泄率は57.1%であった5)。
有効性評価対象例は639例であり、有効率は88.4%(565例)であった。臨床成績を表17-1に示す。
疾患
有効例数/有効性評価対象例数
有効率(%)
皮膚科領域感染症外科領域感染症呼吸器感染症尿路感染症眼科領域感染症耳鼻科領域感染症歯科・口腔外科領域感染症猩紅熱
50/531/1292/32684/10119/213/353/6963/65
94.3-89.683.290.5-76.896.9
細菌の細胞壁合成を阻害することにより抗菌作用を発揮し、その作用は殺菌的である6)。
試験管内でブドウ球菌属、レンサ球菌属、肺炎球菌、大腸菌、クレブシエラ属に抗菌力を示す7),8)。
セファレキシン(Cefalexin)
(6R,7R)-7-[(2R)-2-Amino-2-phenylacetylamino]-3-methyl-8-oxo-5-thia-1-azabicyclo[4.2.0]oct-2-ene-2-carboxylic acid
C16H17N3O4S
347.39
白色~淡黄白色の結晶又は結晶性の粉末である。水にやや溶けにくく、メタノールに溶けにくく、エタノール(95)又はN,N-ジメチルホルムアミドにほとんど溶けない。吸湿性である。
約170℃(分解)
0.14[pH7.2,1-オクタノール/緩衝液]
CEX
100g[1g(SP)×100包]
1) 厚生労働省健康局結核感染症課編:抗微生物薬適正使用の手引き
2) 本廣孝, 他:Jpn. J. Antibiot. 1977;30(12):961-972
3) Kind, A. C. et al.:Antimicrob. Agents Chemother. 1968:361-365
4) 西村治雄, 他:最新医学. 1969;24(9):1983-1989
5) 西村忠史, 他:Jpn. J. Antibiot. 1977;30(9):722-728
6) 上田泰, 他:化学療法ハンドブック. 永井書店. 東京. 1975:16-18
7) 西野武志, 他:Chemotherapy. 1979;27(S-7):38-58
8) 中沢昭三, 他:Jpn. J. Antibiot. 1969;22(4):269-275
共和薬品工業株式会社 お問い合わせ窓口
〒530-0005 大阪市北区中之島3-2-4
0120-041-189FAX 06-6121-2858
共和薬品工業株式会社
大阪市北区中之島3-2-4
Copyright © Pharmaceuticals and Medical Devices Agency, All Rights reserved.