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日本薬局方
クリンダマイシン塩酸塩カプセル
処方箋医薬品注)
クリンダマイシンに感性のブドウ球菌属、レンサ球菌属、肺炎球菌
表在性皮膚感染症、深在性皮膚感染症、慢性膿皮症、咽頭・喉頭炎、扁桃炎、急性気管支炎、肺炎、慢性呼吸器病変の二次感染、涙嚢炎、麦粒腫、外耳炎、中耳炎、副鼻腔炎、顎骨周辺の蜂巣炎、顎炎、猩紅熱
通常、成人はクリンダマイシン塩酸塩として1回150mg(力価)を6時間ごとに経口投与、重症感染症には1回300mg(力価)を8時間ごとに経口投与する。小児には体重1kgにつき、1日量15mg(力価)を3~4回に分けて経口投与、重症感染症には体重1kgにつき1日量20mg(力価)を3~4回に分けて経口投与する。ただし、年齢、体重、症状等に応じて適宜増減する。
偽膜性大腸炎等の重篤な大腸炎があらわれるおそれがある。,
重症の即時型アレルギー反応があらわれるおそれがある。
食道に停留し、崩壊すると、食道炎や食道潰瘍を起こすおそれがある。
本剤は筋への直接作用により収縮を抑制するので、症状が悪化するおそれがある。
腎排泄は本剤の主排泄経路ではないが、消失半減期が延長するおそれがある。
胆汁排泄のため、消失半減期が延長するおそれがある。
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には投与しないことが望ましい。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。ヒト母乳中へ移行する。
小児等を対象とした臨床試験は実施していない。
エリスロマイシン
併用しても本剤の効果があらわれないと考えられる。
細菌のリボゾーム50S Subunitへの親和性が本剤より高い。
末梢性筋弛緩剤
筋弛緩作用が増強される。
本剤は神経筋遮断作用を有する。
呼吸困難、全身潮紅、血管浮腫、蕁麻疹等のアナフィラキシーを伴うことがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止し、血圧の維持、体液の補充管理、気道の確保等の適切な処置を行うこと。
腹痛、頻回の下痢があらわれた場合には直ちに投与を中止し、輸液、バンコマイシンの経口投与等の適切な処置を行うこと。,,,
初期症状として発疹、発熱がみられ、更に肝機能障害、リンパ節腫脹、白血球増加、好酸球増多、異型リンパ球出現等を伴う遅発性の重篤な過敏症状があらわれることがあるので、観察を十分に行い、このような症状があらわれた場合には、投与を中止し、適切な処置を行うこと。投与中止後も発疹、発熱、肝機能障害等の症状が再燃あるいは遷延化することがあるので注意すること2)。
発熱、咳嗽、呼吸困難、胸部X線異常、好酸球増多等を伴う間質性肺炎、PIE症候群があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止し、副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行うこと。
AST、ALT、Al-P等の上昇を伴う肝機能障害、黄疸があらわれることがある。
頻度不明
消化器
食道炎、食道潰瘍、下痢、軟便、食欲不振、悪心・嘔吐、腹痛、舌炎
過敏症
そう痒、発疹、浮腫
血液a)
好酸球増多、白血球減少、顆粒球減少
肝臓b)
Al-Pの上昇、ASTの上昇、ALTの上昇
腎臓c)
BUNの上昇、クレアチニンの上昇、NPNの上昇、窒素血症、乏尿、蛋白尿
神経系
耳鳴、めまい
菌交代症
口内炎、カンジダ症
その他
発熱、頭痛、倦怠感、腟炎、小水疱性皮膚炎、多発性関節炎、苦味
健康成人3例に1回300mg(力価)を経口投与したときの血中濃度は投与後1時間でピーク(平均3.25μg/mL)に達した3)。
クリンダマイシンは肝で代謝され、N-デメチルクリンダマイシンとクリンダマイシンスルホキシドの2つの抗菌活性のある代謝産物を生じる4)。
健康成人4例に1回150mg(力価)を経口投与したときの24時間までの尿中排泄率は平均17.7%であった5)。
細菌のリボゾーム50S Subunitに作用し、ペプチド転移酵素反応を阻止し蛋白合成を阻害する。
ブドウ球菌、溶血性連鎖球菌、肺炎球菌等のグラム陽性球菌に対して抗菌作用を示す6),7)(in vitro)。
クリンダマイシン塩酸塩(Clindamycin Hydrochloride)
Methyl 7-chloro-6,7,8-trideoxy-6-[(2S,4R)-1-methyl-4-propylpyrrolidine-2-carboxamido]-1-thio-L-threo-α-D-galacto-octopyranoside monohydrochloride
C18H33ClN2O5S・HCl
461.44
白色~灰白色の結晶又は結晶性の粉末である。水又はメタノールに溶けやすく、エタノール(95)に溶けにくい。
CLDM
100カプセル[10カプセル(PTP)×10]
1) 厚生労働省健康局結核感染症課編:抗微生物薬適正使用の手引き
2) 厚生労働省:重篤副作用疾患別対応マニュアル 薬剤性過敏症症候群
3) 上田 泰ほか.:Chemotherapy(Tokyo).1969;17(5):817-821
4) 中山 一誠ほか.:Jpn J Antibiot.1977;30(4):266-277
5) 中川 圭一ほか.:Chemotherapy(Tokyo).1969;17(5):788-792
6) 中沢 昭三ほか.:Chemotherapy(Tokyo).1969;17(5):752-757
7) 北本 治ほか.:Chemotherapy(Tokyo).1969;17(5):822-827
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