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日本薬局方
ドパミン塩酸塩注射液
劇薬
処方箋医薬品注)
*褐色細胞腫又はパラガングリオーマのある患者[カテコールアミンを過剰に産生する腫瘍であるため、症状が悪化するおそれがある。]
急性循環不全(心原性ショック、出血性ショック)下記のような急性循環不全状態に使用する。1. 無尿、乏尿や利尿剤で利尿が得られない状態2. 脈拍数の増加した状態3. 他の強心・昇圧剤により副作用が認められたり、好ましい反応が得られない状態
通常ドパミン塩酸塩として1分間あたり1~5μg/kgを点滴静脈投与し、患者の病態に応じ20μg/kgまで増量することができる。必要に応じて日局生理食塩液、日局ブドウ糖注射液、総合アミノ酸注射液、ブドウ糖・乳酸ナトリウム・無機塩類剤等で希釈する。投与量は患者の血圧、脈拍数および尿量により適宜増減する。
末梢血管収縮作用により症状が悪化するおそれがある。
陽性変時作用により症状が悪化するおそれがある。
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。
少量から投与を開始するなど患者の状態を観察しながら、慎重に投与すること。生理機能が低下していることが多く、副作用があらわれやすい。
フェノチアジン誘導体
ブチロフェノン誘導体
本剤の腎動脈血流増加等の作用が減弱することがある。
左記の薬剤はドパミン受容体遮断作用を有する。
モノアミン酸化酵素阻害剤
本剤の作用が増強かつ延長することがある。
本剤の代謝が阻害される。
ハロゲン化炭化水素系麻酔剤
頻脈、心室細動等の不整脈を起こすおそれがある。
左記麻酔剤により、本剤の感受性が高まる。
末梢血管の収縮により四肢冷感(0.5%)等の末梢の虚血が起こり、壊疽を生じることもあるので、四肢の色や温度を十分に観察し、変化があらわれた場合には投与を中止し、必要があればα-遮断剤を静脈内投与すること。
5%以上
0.1~5%未満
0.1%未満
頻度不明
循環器
不整脈(心室性期外収縮、心房細動、心室性頻拍等)a)
動悸
頻脈
消化器
嘔気、嘔吐、腹部膨満、腹痛
その他
静脈炎、注射部位の変性壊死、起毛
急激な血圧上昇等が生じるおそれがある。
患者の状態が安定するまで投与速度を落とすか一時的に投与を中止する。必要な場合にはα-遮断剤の投与等適切な処置を行う。
pH8.0以上になると着色することがあるので、重曹のようなアルカリ性薬剤と混合しないこと。
血管外へ漏れた場合、注射部位を中心に硬結、又は壊死を起こすことがあるので、できるだけ太い静脈を確保するなど慎重に投与すること。
ドパミン塩酸塩は、大半がMAO、COMTの作用を受けて代謝されるが、一部は副腎等でノルアドレナリン、アドレナリンに転換された後代謝されると推定されている1),2)。
外国人健康成人6例に14C-ドパミン塩酸塩(104.6μCi/872μg/1000mL)を4時間点滴静注したとき、点滴投与時間内に投与量の約40%が尿中に排泄され、このうちHVAは約53%、ノルアドレナリンは4.7%、ドパミンは9%であった。投与5日後の総回収率は97±3.5%であり、このうち投与したドパミンの直接関連代謝物は75%であり、残りの25%はノルアドレナリンの代謝物であった1)。
冠動脈血流、大動脈血流及びLVdp/dtは投与量に比例して増加した3)。
ドパミン受容体を介して腎血流量を増加させた4)。
ドパミン受容体を介して上腸間膜血流量を増加させた5)。
心拍出量の増加により血圧を上昇させた6)。
ドパミン塩酸塩(Dopamine Hydrochloride)
4-(2-Aminoethyl)benzene-1,2-diol monohydrochloride
C8H11NO2・HCl
189.64
白色の結晶又は結晶性の粉末である。水又はギ酸に溶けやすく、エタノール(95)にやや溶けにくい。
約248℃(分解)
logP′OCT=-2.3(測定法:フラスコシェイキング法、n-オクタノール/pH7.4緩衝溶液)
本品1.0gを水50mLに溶かした液のpHは4.0~5.5である。
5mL×10 アンプル
1) Goodall M,et al.:Biochem Pharmacol. 1968;17:905-914
2) 第十八改正 日本薬局方解説書. 廣川書店. 2021:C-3562-3566
3) Arisaka M.:Jpn Circ J. 1974;38:227-237
4) McDonald RH Jr,et al.:J Clin Invest. 1964;43:1116-1124
5) Yeh BK,et al.:J Pharmacol Exp Ther. 1969;168:303-309
6) 竹内省三ほか:脈管学. 1974;14:113-117
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