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日本薬局方
ヨウ化カリウム
劇薬
慢性気管支炎、喘息
ヨウ化カリウムとして1日0.3〜1.0mgを1〜3回に分割経口投与する。なお、年齢、症状により適宜増減する。
ヨウ化カリウムとして1日5〜50mgを1〜3回に分割経口投与する。この場合は適応を慎重に考慮すること。なお、年齢、症状により適宜増減する。
ヨウ化カリウムとして通常成人1回0.1〜0.5gを1日3〜4回経口投与する。なお、年齢、症状により適宜増減する。
ヨウ化カリウムとして通常13歳以上には1回100mg、3歳以上13歳未満には1回50mg、生後1ヵ月以上3歳未満には1回32.5mg、新生児には1回16.3mgを経口投与する。
本剤を長期連用する場合には定期的に血清カリウム濃度を測定することが望ましい。
ヨウ素誘発甲状腺腫が生じるおそれがある。
症状を悪化させるおそれがある。
カリウムにより、症状が悪化するおそれがある。
過敏症状が生じるおそれがある。
結核病巣組織に集まりやすく再燃させるおそれがある。
血清カリウム濃度が過剰になり、症状が悪化するおそれがある。
本剤投与中及び投与終了後一定期間は授乳を避けさせること。母乳中への移行が認められ、乳児に皮疹や甲状腺機能抑制を起こすことがある。
本剤を減量するなど注意すること。一般に生理機能が低下している。
血清カリウム値が上昇するおそれがある。
併用によりカリウム貯留作用が増強するおそれがある。
*エプレレノン(慢性心不全)
フィネレノン
血清カリウム値が上昇する可能性があるので、血清カリウム値を定期的に観察するなど十分に注意すること。
カリウム貯留作用が増強するおそれがある。
*カリウム含有製剤
カリウム保持性利尿剤
高カリウム血症を起こすことがあるので、血清カリウム濃度を測定するなど慎重に投与すること。
相加的に作用し、高カリウム血症をきたす可能性がある。
リチウム製剤
甲状腺機能低下作用、甲状腺腫発症作用を増大させることがあるので、脳下垂体-甲状腺反応の変化、甲状腺機能を測定するなど慎重に投与すること。
両剤とも甲状腺機能低下作用があるため併用により相加的な甲状腺機能低下作用があらわれることがある。
抗甲状腺薬
甲状腺機能低下と甲状腺腫生成作用を増強させることがある。このため定期的に甲状腺-脳下垂体反応の変化を調べ基準になる甲状腺機能を測定すること。
ACE阻害剤
アンジオテンシンⅡ受容体拮抗剤
アリスキレンフマル酸塩
結果的に高カリウム血症を生じることがある。このため血清カリウム濃度をモニタリングすること。
これらの薬剤はレニン・アンジオテンシン系に作用し、アルドステロンの分泌を低下させるため、カリウム排泄を減少させる。このため併用により高カリウム血症を生じることがある。
**エプレレノン(高血圧症)
エサキセレノン
長期連用により、結膜炎、眼瞼浮腫、鼻炎、喉頭炎、気管支炎、声門浮腫、喘息発作、前額痛、流涎、唾液腺腫脹、耳下腺炎、胃炎等の症状があらわれることがある。さらに中毒症状が進行すると発疹、面疱、せつ、蕁麻疹、水疱、微熱、甲状腺腫、粘液水腫等の症状があらわれることがある。
長期連用により、皮膚の粗荒、体重減少、全身衰弱、心悸亢進、抑うつ、不眠、神経過敏、性欲減退、乳房の腫大と疼痛、骨盤痛があらわれることがある。
頻度不明
過敏症
発疹等
消化器
悪心・嘔吐、胃痛、下痢、口腔・咽喉の灼熱感、金属味覚、歯痛、歯肉痛、血便(消化管出血)等
その他
甲状腺機能低下症、頭痛、息切れ、かぜ症状、不規則性心拍、皮疹、原因不明の発熱、首・咽喉の腫脹等
放射性ヨウ素摂取率検査を行う場合には、その1週間前に本剤の投与を中止すること。ヨウ化カリウム中のヨウ素は放射性ヨウ素の摂取率を低下させ、また、検査結果に影響を及ぼすことがある。
酸類、酸化剤によりヨウ素を析出するので、水道水中にある遊離塩素には注意を要する。
甲状腺機能に対し二方向性に作用する。甲状腺機能低下時にはヨウ素により機能が亢進するが、機能亢進時にはヨウ素はcAMPを介する甲状腺ホルモンの作用を抑制する。臨床的には後者が利用され、甲状腺機能亢進を伴う甲状腺腫に用いられる。また、ヨウ素の気管支粘膜分泌促進作用を利用して去痰薬としても用いられる1)。実際に梅毒患者の肉芽組織に対する選択的な作用により、第三期梅毒患者のゴム腫の吸収促進に用いられる2)。
ヨウ化カリウム(Potassium Iodide)
KI
166.00
無色若しくは白色の結晶又は白色の結晶性の粉末である。水に極めて溶けやすく、エタノール(95)にやや溶けやすく、ジエチルエーテルにほとんど溶けない。湿った空気中で僅かに潮解する。
開栓後、光を遮り、湿気を避けて保存すること。
500g[瓶]
1) 第十八改正 日本薬局方解説書. 廣川書店. 2021:C-5904-5908
2) 第十五改正 日本薬局方解説書. 廣川書店. 2006:C-4497-4502
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