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向精神薬
処方箋医薬品注)
通常、成人には、ロフラゼプ酸エチルとして2mgを1日1~2回に分割経口投与する。なお、年齢、症状に応じて適宜増減する。
症状が悪化するおそれがある。
作用が強くあらわれることがある。
作用が強くあらわれる。
血中濃度が上昇するおそれがある。
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。
授乳を避けさせること。ヒト母乳中へ移行し、新生児に嗜眠、体重減少等を起こすことがあり、また、黄疸を増強する可能性がある。
小児等を対象とした有効性及び安全性を指標とした臨床試験は実施していない。
少量から投与を開始するなど慎重に投与すること。運動失調等の副作用が発現しやすい。
両剤の作用が増強されるおそれがある。
中枢神経抑制剤のベンゾジアゼピン系薬剤は抑制性神経伝達物質であるGABA受容体への結合を増大し、GABAニューロンの機能を亢進させる。中枢神経抑制剤との併用で相加的な作用の増強を示す可能性がある。
不明
本剤の血中濃度が上昇するおそれがある。
シメチジンが肝での代謝(酸化)を抑制して排泄を遅延させ、半減期を延長、血中濃度を上昇させるためと考えられている。この作用は特に肝で酸化されるベンゾジアゼピン系薬剤で起こりやすい。
本剤の作用が増強されることがある。
エタノールとの併用で相加的な中枢抑制作用を示す。アルコールの血中濃度が高い場合は代謝が阻害され、クリアランスが低下し、半減期は延長する。
併用中の本剤を急速に減量又は中止すると痙攣発作が起こるおそれがある。
本剤の抗痙攣作用が、四環系抗うつ剤による痙攣発作の発現を抑えている可能性がある。
連用により薬物依存を生じることがあるので、観察を十分に行い、用量及び使用期間に注意し慎重に投与すること。また、連用中における投与量の急激な減少ないし投与の中止により、痙攣発作(0.1%未満)、せん妄、振戦、不眠、不安、幻覚、妄想(いずれも0.1~5%未満)等の離脱症状があらわれることがあるので、投与を中止する場合には、徐々に減量するなど慎重に行うこと。
呼吸機能が高度に低下している患者に投与した場合、呼吸抑制があらわれることがある。
5%以上
0.1~5%未満
0.1%未満
頻度不明
精神神経系
眠気
ふらつき、めまい、頭がボーッとする、頭痛、舌のもつれ、しびれ感、霧視
言語障害(構音障害等)、味覚倒錯、いらいら感、複視、耳鳴、不眠
健忘
消化器
口渇、嘔気、便秘、食欲不振、腹痛
下痢、胃痛、口内炎、胸やけ、心窩部痛
肝臓
ALT、AST上昇
肝機能障害、γ-GTP、LDH上昇
血液
好酸球増多、白血球減少
貧血
泌尿器
頻尿、残尿感
過敏症
発疹、皮膚瘙痒感
骨格筋
倦怠感、脱力感、易疲労感、筋弛緩
その他
発赤、性欲減退、ウロビリノーゲン陽性、冷感、いびき
本剤の過量投与時の主な症状は過度の傾眠で、昏睡を起こすことがある。
本剤の過量投与が明白又は疑われた場合の処置としてフルマゼニル(ベンゾジアゼピン受容体拮抗剤)を投与する場合には、使用前にフルマゼニルの使用上の注意を必ず読むこと。
健康成人(n=20)にクロスオーバー法で、メイラックス錠又はメイラックス細粒(各々有効成分2mg含有)を1回経口投与したときの薬物動態パラメータは表1のとおりであり、平均血漿中活性代謝物濃度推移は図のとおりであった。この結果より、メイラックス錠とメイラックス細粒の生物学的同等性が証明された1)。
剤形
Tmax(hr)
Cmax(ng/mL)
T1/2(hr)
AUC(ng・hr/mL)
錠剤
1.0±0.4
130±24
110±36
5,970±1,474
細粒
1.2±0.5
121±23
110±35
5,770±1,327
Mean±S.D.
本剤との生物学的同等性が確認されている錠剤での生物学的利用度(吸収率)は、健康成人(n=5)に錠剤2mgを経口投与及び静脈内投与し、それらのAUC(M-1注1)+M-2注2))から求め、69±8%であった(外国人データ)。
限外濾過法により測定したヒト血清蛋白との結合率は表2のとおりであった2)(in vitro)。
代謝物
濃度(ng/mL)
蛋白結合率(%)(平均±S.D.)
M-1注1)
100
>99
500
96.0
M-2注2)
98.6
94.3±6.7
M-3注3)
96.7±0.8
本剤は経口投与後速やかに吸収され、消化管通過時や肝によって初回通過効果を受け、未変化体は血中から検出されず、活性代謝物M-1注1)及びM-2注2)として血中に存在した。M-2注2)からM-3注3)の代謝には、主にCYP3A4が関与している。
尿中には、投与後14日間で投与量の50%が排泄(同定)され、主要尿中代謝物はM-3注3)の抱合体であった2)。
注1)エチルエステル基が加水分解されたカルボン酸体注2)M-1の脱炭酸体注3)M-2の3位水酸化体
1日投与量を200mgとして、1日1回又は2回食後に原則4週間投与した。その結果は次のとおりであった3)。
病型
有効性解析対象症例数
最終全般改善度
改善率(%)(中等度改善以上)
著明改善
中等度改善
軽度改善
不変
悪化
神経症
55
18
21
8
6
2
70.9
副作用が認められた症例は55例中10例(18.18%)15件であり、主な副作用は眠気8件(14.55%)であった。また、臨床検査値が変動した症例は50例中11例(22.00%)で、主なものは好酸球増多32例中3件(9.38%)、白血球減少49例中3件(6.12%)、ALT上昇50例中3件(6.00%)であった。
本剤との生物学的同等性が確認されている錠剤における一般臨床試験及び二重盲検比較試験での成績は次のとおりであった4),5),6),7),8),9),10),11),12),13),14),15),16)。
735
215
243
170
79
62.3
心身症
680
239
246
110
72
13
71.3
計
1,415
454
489
280
151
34
66.6
本剤は消化管や肝で速やかに代謝され、活性代謝物であるM-1及びM-2がベンゾジアゼピン受容体に結合し、抑制性神経伝達物質GABAのシナプス伝達を増強する結果、抗不安作用等の中枢神経作用を発揮すると考えられる。
本剤はジアゼパムなどのベンゾジアゼピン系薬剤に共通した中枢神経作用を有しているが、その作用強度や薬理学的プロフィールは他のベンゾジアゼピン系薬剤とは異なっている。鎮静作用、意識水準の低下、筋弛緩作用及び協調運動抑制作用は比較的弱い反面、抗痙攣作用や抗コンフリクト作用が強い。
活性代謝物であるM-1及びM-2のベンゾジアゼピン受容体への結合能は、M-1はジアゼパムの1/17であり、M-2はジアゼパムとほぼ同等であった(in vitro、ラット)。
抗コンフリクト作用は5mg/kgで認められ、その強度はジアゼパムの2倍、ロラゼパムの8倍であった(ラット)17)。
嗅球摘出及び中脳縫線核破壊により誘発される攻撃行動(muricide)に対する抑制作用は、それぞれロラゼパムの1/6及び1/3で、ジアゼパムとほぼ同等であった(ラット)17)。
抗ペンテトラゾール痙攣作用はロラゼパムと同等で、ジアゼパムの7倍であった(マウス)17)。
チオペンタール麻酔増強作用はロラゼパムの1/4で、ジアゼパムの1/2であった(マウス)。ベンゾジアゼピン系睡眠導入薬で特に強く発現するクロルプロチキセン睡眠増強作用は弱く、ニトラゼパムの1/14であった(マウス)17),18)。
傾斜板法による筋弛緩作用はジアゼパムとほぼ同等であった(マウス)。回転棒法による協調運動抑制作用は極めて弱く、ロラゼパムの1/7で、ジアゼパムの1/4であった(マウス)17),18)。
脊髄多シナプス反射及び後根反射電位並びに除脳固縮による頸部筋放電に対する作用は、いずれもジアゼパムより弱かった(ネコ)18)。
ロフラゼプ酸エチル(Ethyl Loflazepate)
Ethyl(3RS)-7-chloro-5-(2-fluorophenyl)-2-oxo-2,3-dihydro-1H-1,4-benzodiazepine-3-carboxylate
C18H14ClFN2O3
360.77
*ロフラゼプ酸エチルは白色の結晶性の粉末である。本品はジメチルスルホキシドに溶けやすく、アセトニトリルにやや溶けにくく、エタノール(99.5)に溶けにくく、水にほとんど溶けない。本品のジメチルスルホキシド溶液(1→50)は旋光性を示さない。
*
約199℃(分解)
ボトル 100g
1) 社内資料:ロフラゼプ酸エチル細粒及びロフラゼプ酸エチル錠の健常成人における生物学的同等性試験
2) 相沢一雅ほか:薬理と治療. 1986;14(2):535-548
3) 村崎光邦ほか:臨床医薬. 1996;12(5):887-902
4) 筒井末春ほか:薬理と治療. 1986;14(1):299-316
5) 川上 澄ほか:薬理と治療. 1986;14(4):2563-2579
6) 中川哲也ほか:薬理と治療. 1986;14(1):281-298
7) 森 温理ほか:臨床精神医学. 1986;15(2):275-285
8) 大下 敦ほか:基礎と臨床. 1986;20(4):2423-2438
9) 奥瀬 哲:薬理と治療. 1985;13(11):6853-6858
10) 立花俊郎:薬理と治療. 1986;14(7):4867-4887
11) 筒井末春ほか:薬理と治療. 1986;14(3):1627-1664
12) 川上 澄ほか:薬理と治療. 1986;14(4):2581-2610
13) 木村政資ほか:臨床評価. 1986;14(3):643-681
14) 村崎光邦ほか:臨床評価. 1986;14(3):603-642
15) 並木正義ほか:基礎と臨床. 1986;20(4):2407-2422
16) 村崎光邦ほか:臨床評価. 1988;16(2):375-406
17) 植木昭和ほか:日薬理誌. 1983;82:395-409
18) 酒井 豊ほか:Jpn. J. Pharmacol. 1984;36:319-328
Meiji Seika ファルマ株式会社 くすり相談室
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フリーダイヤル(0120)093-396 電話(03)3273-3539FAX(03)3272-2438
本剤は厚生労働省告示第42号(平成30年3月5日付、平成18年厚生労働省告示第107号一部改正)に基づき、投薬量は1回30日分を限度とされています。
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