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処方箋医薬品注)
本剤に感性のブドウ球菌属、レンサ球菌属、肺炎球菌、腸球菌属、淋菌、炭疽菌、放線菌、大腸菌、赤痢菌、プロテウス・ミラビリス、インフルエンザ菌、梅毒トレポネーマ
表在性皮膚感染症、深在性皮膚感染症、リンパ管・リンパ節炎、慢性膿皮症、外傷・熱傷及び手術創等の二次感染、乳腺炎、骨髄炎、咽頭・喉頭炎、扁桃炎、急性気管支炎、肺炎、肺膿瘍、膿胸、慢性呼吸器病変の二次感染、膀胱炎、腎盂腎炎、淋菌感染症、梅毒、腹膜炎、肝膿瘍、感染性腸炎、子宮内感染、眼瞼膿瘍、麦粒腫、角膜炎(角膜潰瘍を含む)、中耳炎、副鼻腔炎、歯周組織炎、歯冠周囲炎、顎炎、抜歯創・口腔手術創の二次感染、猩紅熱、炭疽、放線菌症
「抗微生物薬適正使用の手引き」1)を参照し、抗菌薬投与の必要性を判断した上で、本剤の投与が適切と判断される場合に投与すること。
通常、成人には1回アンピシリン水和物として250~500mg(力価)を、1日4~6回経口投与する。なお、年齢、症状に応じて適宜増減する。
観察を十分に行うこと。ビタミンK欠乏症状があらわれることがある。
投与間隔をあけて使用すること。血中濃度が持続する。
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。大量(3,000mg/kg/day)投与でラットに催奇形性が報告されている。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。母乳中へ移行することが報告されている。
次の点に注意し、用量並びに投与間隔に留意するなど患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。
経口避妊薬の効果が減弱するおそれがある。
腸内細菌叢を変化させ、経口避妊薬の腸肝循環による再吸収を抑制すると考えられる。
不快感、口内異常感、喘鳴、眩暈、便意、耳鳴等があらわれた場合には、投与を中止し、適切な処置を行うこと。
腹痛、頻回の下痢があらわれた場合には、直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。
*AST、ALTの上昇等を伴う肝機能障害があらわれることがある。
5%以上又は頻度不明
0.1~5%未満
0.1%未満
過敏症
発熱、発疹、蕁麻疹等
血液
好酸球増多、顆粒球減少、血小板減少、貧血
肝臓
AST上昇
消化器
下痢、悪心、食欲不振等
菌交代症
口内炎、カンジダ症
ビタミン欠乏症
ビタミンK欠乏症状(低プロトロンビン血症、出血傾向等)、ビタミンB群欠乏症状(舌炎、口内炎、食欲不振、神経炎等)
その他
梅毒患者における、ヤーリッシュ・ヘルクスハイマー反応(発熱、全身倦怠感、頭痛等の発現、病変部の増悪)
本剤の投与により、ベネディクト試薬、フェーリング試薬による尿糖検査では偽陽性を呈することがあるので注意すること。
PTP包装の薬剤はPTPシートから取り出して服用するよう指導すること。PTPシートの誤飲により、硬い鋭角部が食道粘膜へ刺入し、更には穿孔をおこして縦隔洞炎等の重篤な合併症を併発することがある。
アンピシリンとアロプリノールとの併用により、発疹の発現が増加するとの報告がある。
腎機能正常者(n=4)に本剤250mg(力価)を単回経口投与した場合の血中濃度のピークは、投与1時間後にみられ3.3μg/mLの値を示し、以後漸減した6)。
腎機能正常者(n=4)に本剤250mg(力価)を単回経口投与した場合の尿中排泄率は6時間後で21%であった6)。
細菌の細胞壁合成阻害により、殺菌的に作用する。
ベンジルペニシリン感性黄色ブドウ球菌、化膿レンサ球菌、肺炎球菌、エンテロコッカス・フェカーリスなどのグラム陽性菌及び赤痢菌、大腸菌、プロテウス・ミラビリス、インフルエンザ菌などのグラム陰性菌に強い抗菌作用を示した7)。
アンピシリン水和物(Ampicillin Hydrate)
(2S,5R,6R)-6-[(2R)-2-Amino-2-phenylacetylamino]-3,3-dimethyl-7-oxo-4-thia-1-azabicyclo[3.2.0]heptane-2-carboxylic acid trihydrate
C16H19N3O4S・3H2O
403.45
アンピシリン水和物は白色~淡黄白色の結晶又は結晶性の粉末である。本品は水にやや溶けにくく、メタノールに溶けにくく、エタノール(95)に極めて溶けにくく、アセトニトリルにほとんど溶けない。
ABPC
PTP包装 100カプセル(10カプセル×10)
1) 厚生労働省健康局結核感染症課編:抗微生物薬適正使用の手引き
2) 立田京子ほか:臨床皮膚科. 1981;35(4):339-342
3) Howell, C. G., et al.:J. Pediatr. Surg. 1987;22(11):994-995
4) Frank, S., et al.:Clin. Pediatr. 1984;23(7):412-414
5) Keating, J. P., et al.:Am. J. Dis. Child. 1974;128(3):369-370
6) 市川篤二ほか:J. Antibiot. Ser. B. 1963;16(1):13-16
7) Rolinson, G. N., et al.:Br. Med. J. 1961;2(5246):191-196
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