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処方箋医薬品注)
テビペネムに感性の黄色ブドウ球菌、レンサ球菌属、肺炎球菌、モラクセラ(ブランハメラ)・カタラーリス、インフルエンザ菌
肺炎、中耳炎、副鼻腔炎
通常、小児にはテビペネム ピボキシルとして1回4mg(力価)/kgを1日2回食後に経口投与する。なお、必要に応じて1回6mg(力価)/kgまで増量できる。
本剤の投与期間は、7日間以内を目安とすること。なお、本剤の使用にあたっては、耐性菌の発現等を防ぐため、原則として感受性を確認し、疾病の治療上必要な最小限の期間の投与にとどめること。
ショック、アナフィラキシーを起こすおそれがあるので、十分な問診を行うこと。
観察を十分に行うこと。ビタミンK欠乏症状があらわれることがある。
痙攣を起こすおそれがある。
痙攣、意識障害等の中枢神経障害が起こりやすい。
(1)テビペネムの排泄が遅延する。
(2)痙攣、意識障害等の中枢神経障害が起こりやすい。
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。妊娠後期にピボキシル基を有する抗生物質を投与された妊婦と、その出生児において低カルニチン血症の発現が報告されている。
バルプロ酸の血中濃度が低下し、てんかんの発作が再発するおそれがある。
発現機序は不明。
本剤を含むピボキシル基を有する抗生物質(テビペネム ピボキシル、セフジトレン ピボキシル、セフカペン ピボキシル塩酸塩水和物、セフテラム ピボキシル)の投与により、ピバリン酸(ピボキシル基を有する抗生物質の代謝物)の代謝・排泄に伴う血清カルニチン低下が報告されている2),3)。小児(特に乳幼児)に対してピボキシル基を有する抗生物質を投与した症例で低カルニチン血症に伴う低血糖があらわれることがあるので、痙攣、意識障害等の低血糖症状が認められた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。,
不快感、口内異常感、喘鳴、眩暈、便意、耳鳴、発汗等があらわれた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。
痙攣、意識障害等の中枢神経症状があらわれることが報告されている。,,,
腹痛、頻回の下痢があらわれた場合には、直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。
急性腎障害等の重篤な腎障害があらわれることが報告されている。
劇症肝炎等の重篤な肝障害、黄疸があらわれることが報告されている。
5%以上
1~5%未満
1%未満
過敏症
発疹
紅斑、皮膚炎
血液
血小板増多
白血球増多、好酸球増多
肝臓
AST上昇、ALT上昇
腎臓
血中尿素増加、着色尿、排尿困難、尿蛋白陽性
消化器
下痢・軟便(19.5%)
嘔吐
口内炎、腹痛、上腹部痛、変色便、口渇
その他
頭痛、傾眠、倦怠感、発熱、咳嗽、鼻出血
分包製剤は湿気を避けて保存し、服用時に開封するよう指示すること。
小児患者に1回4mg(力価)/kg及び6mg(力価)/kgをそれぞれ食後経口投与した場合、テビペネムの血漿中濃度・薬物動態パラメータは図1・表1のとおりであった4)。
母集団薬物動態解析(Mean±S.D.)
限外濾過法により測定したヒト血清蛋白との結合率は1.0及び10μg/mLの濃度でいずれも67.0%であった5)(in vitro)。
患者喀痰、中耳粘膜、上顎洞粘膜、篩骨洞粘膜、口蓋扁桃組織(いずれも成人)及び中耳分泌液(小児)への移行が認められた6),7)。
主として腎より排泄され、小児患者3例に1回4mg(力価)/kgを食後経口投与したときのテビペネムとしての尿中の排泄率は32.7(2時間30分後)~57.9%(5時間55分後)であった10)。
また、健康成人男性12例に250mg(力価)食後経口投与したときのテビペネムとしての尿中排泄率(0~24時間)は、約62%であった11)。
腎機能低下者及び腎機能正常者(いずれも成人)にテビペネム ピボキシル錠剤250mg(力価)を単回経口投与した結果、腎機能の低下の程度に応じて、血漿中テビペネムのCmax及びAUC0-∞の増加、T1/2の延長、腎クリアランスの低下、尿中テビペネムの排泄率の低下がみられた12)。
Ccr
(mL/min)
例数
Tmax
(hr)
Cmax
(μg/mL)
T1/2
AUC0-∞
(μg・hr/mL)
CLr
尿中
排泄率
(0~12hr)
(%)
80以上
6
0.67
±0.26
9.9
±2.8
0.88
12.3
±4.0
207.1
±46.2
57.6
±5.7
50以上
80未満
1.33
±0.88
7.2
±2.9
1.49
±0.33
16.5
±4.6
118.3
±27.4
44.5
±6.9
30以上
50未満
2
0.75
13.3
1.44
29.2
74.3
52.1
30未満
3
1.50
±0.00
13.9
±3.0
4.11
±1.76
92.6
±9.7
15.4
±4.4
29.5
±9.5
(Mean±S.D.)
テビペネム ピボキシル細粒200mg(力価)単回経口投与において、単独投与に比較して胃内pHを上昇させる薬物であるファモチジン、制酸剤(乾燥水酸化アルミニウムゲル・水酸化マグネシウム)を併用した場合の血漿中テビペネムのCmaxは約40~60%、AUC0-∞は約70~80%、尿中排泄率は約80%であり、Tmaxは約10~30分遅延した13)。
テビペネム ピボキシル錠剤250mg(力価)単回経口投与において、腎尿細管分泌を抑制する薬物であるプロベネシドの併用によって血漿中テビペネムのCmax及びAUC0-∞の増加、T1/2の延長、腎クリアランスの低下、尿中テビペネムの排泄率の低下がみられた14)。
中耳炎小児患者を対象に、高用量のセフジトレン ピボキシルを対照とした二重盲検比較試験(本剤投与群:1回4mg/kg 1日2回 7日間投与 112例、対照薬投与群:1回4.2mg/kg以上6.0mg/kg未満 1日3回 7日間 104例)を実施した結果、臨床効果について、投与終了時(中止時)の有効率では、本剤投与群98.2%(108例/110例)、対照薬投与群92.6%(87例/94例)であった。細菌学的効果については、投与3日後の消失率では本剤投与群98.2%(55株/56株)、対照薬投与群80.3%(53株/66株)であり、投与終了時(中止時)の消失率では、本剤投与群100%(69株/69株)、対照薬投与群98.5%(64株/65株)であった。
副作用発現率は、本剤投与群15.3%(17/111例)であった。主なものは、本剤投与群で下痢・軟便9.9%(11/111例)であった。また、臨床検査値に関する副作用発現頻度は、本剤投与群1.8%(2/109例)であった。主なものは、本剤投与群で血中尿素増加1.8%(2/109例)であった15)。
肺炎、中耳炎及び副鼻腔炎小児患者を対象とした臨床試験での有効率及び細菌学的効果は次のとおりであった10),15),16),17),18)。,
疾患名
有効例数/有効性
評価対象例数
有効率(%)
肺炎
58/59
98.3
中耳炎
301/307
98.0
副鼻腔炎
29/36
80.6
原因菌
陰性化株数
/株数計
消失率
肺炎球菌注)
102/102
100
PSSP
(ペニシリンG MIC:≦0.06μg/mL)
49/49
PISP
(ペニシリンG MIC:0.12~1μg/mL)
29/29
PRSP
(ペニシリンG MIC:≧2μg/mL)
24/24
インフルエンザ菌
105/107
98.1
アンピシリン感性(MIC:≦1μg/mL)
62/62
アンピシリン中等度耐性(MIC:2μg/mL)
23/23
アンピシリン耐性(MIC:≧4μg/mL)
20/22
90.9
モラクセラ(ブランハメラ)・カタラーリス
10/10
化膿レンサ球菌
9/9
黄色ブドウ球菌
1/1
―
注)マクロライド耐性肺炎球菌(クラリスロマイシン:MIC≧1μg/mL)89株含む。
テビペネムの作用機序は細菌細胞壁の合成阻害である。各種細菌のペニシリン結合蛋白(PBP)への親和性が高く、殺菌的に作用する。ペニシリン耐性肺炎球菌においてはPBP1A、2Xあるいは2Bに変異が認められ、テビペネムはこれらのPBPに対しても、他の経口β-ラクタム系抗菌薬に比べて高い結合親和性を示した19)。
テビペネム ピボキシル(Tebipenem Pivoxil)
(+)-hydroxymethyl(4R,5S,6S)-6-[(1R)-1-hydroxyethyl]-4-methyl-7-oxo-3-{[1-(2-thiazolin-2-yl)-3-azetidinyl]thio}-1-azabicyclo[3.2.0]hept-2-ene-2-carboxylate,2-pivalate
C22H31N3O6S2
497.63
テビペネム ピボキシルは白色の結晶性の粉末である。本品はメタノール及びアセトニトリルに溶けやすく、エタノール(99.5)にやや溶けやすく、エーテルに溶けにくく、水には極めて溶けにくい。
134℃
TBPM-PI
ボトル(乾燥剤入) 50g、100g
分包(乾燥剤入) 0.5g×120包(2連包×60)
1) 厚生労働省健康局結核感染症課編:抗微生物薬適正使用の手引き
2) 藤井良知:Jpn. J. Antibiot. 1993;46(10):926-937
3) 堀 誠治ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):192-204
4) 社内資料:小児患者における薬物動態(2009年4月22日承認、CTD2.7.2.2)
5) 木島功嗣ほか:Jpn. J. Antibiot. 2009;62(3):214-240
6) 馬場駿吉ほか:Jpn. J. Antibiot. 2009;62(2):127-135
7) 砂川慶介:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(4):279-293
8) 中島光好ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):90-94
9) 社内資料:ヒト腎DHP-Iに対する安定性(2009年4月22日承認、CTD2.7.2.1)
10) 岩田 敏ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):137-150
11) 中島光好ほか:Jpn. J. Antibiot. 2009;62(2):136-142
12) 中島光好ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):109-114
13) 中島光好ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):99-102
14) 中島光好ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):103-108
15) 鈴木賢二ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):167-185
16) 砂川慶介ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):115-124
17) 山中 昇ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):125-136
18) 馬場駿吉ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):151-166
19) 菅野利恵ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):15-29
20) 山田恵子ほか:日本化学療法学会雑誌. 2009;57(S-1):1-14
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